「価格」

国土交通省は25日、2015年8月分の「不動産価格指数（住宅）」および「不動産取引件数・面積（住宅）」を公表した。不動産価格指数は、10年度平均を100として算出している。

（一財）日本不動産研究所（JREI)は24日、2015年9月の「不動研住宅価格指数」を公表した。00年1月を100とした場合の指数は、首都圏総合が85.64（前月比0.46％上昇）と、5ヵ月連続で上昇した。

（株）東京カンテイは24日、2015年10月の三大都市圏中古マンション70平方メートル換算価格推移をまとめた。同社データベースにあるファミリータイプ中古マンションの売り希望価格を行政区単位に集計、70平方メートル当たりに換算して算出したもの。

スタイルアクト（株）は29日、第31回「マンション購入意識調査」結果を発表した。同社運営サイト「住まいサーフィン」登録会員のうち、直近3ヵ月以内に新築マンションの販売センターに行った経験のある人を対象とした。調査期間は10月6〜9日。有効回答数は104件。

（株）東京カンテイは29日、2015年の中古マンション1坪当たり平均単価を、1998〜2008年の各年の中古マンション坪単価のうちの最も低かった値（底値）と比較して行政区別に指数化、価格動向などを分析した。

国土交通省は28日、2015年7月分の「不動産価格指数（住宅）」および「不動産取引件数・面積（住宅）」を公表した。不動産価格指数は10年度平均を100として算出している。

（株）東京カンテイは26日、2015年9月の「中古マンション価格天気図」を発表した。47都道府県のファミリータイプ中古マンション流通事例価格を70平方メートルに換算して集計し、その価格変動を天気マークで表わす。価格が上昇傾向にある場合は「晴」、下落傾向の場合は「雨」と表記している。

（株）東京カンテイは22日、2015年9月の三大都市圏中古マンション70平方メートル換算価格推移を発表した。同社データベースにあるファミリータイプ中古マンションの売り希望価格を行政区単位に集計、70平方メートル当たりに換算して算出したもの。

野村不動産アーバンネット（株）は8日、2015年10月1日時点の首都圏の住宅地・中古マンション価格実勢調査結果を公表した。東京都区部、東京都下、神奈川県、埼玉県、千葉県の住宅および中古マンションを対象に、通常取引を想定した実勢価格を査定、四半期ごとにまとめている。

（株）東京カンテイは8日、2015年9月の主要都市圏・主要都市別の中古戸建住宅平均価格動向を発表した。調査対象は、敷地面積100〜300平方メートル、最寄り駅からの所要時間が徒歩30分以内もしくはバス20分以内、木造、土地・建物ともに所有権の物件。

国土交通省は30日、2015年6月分の「不動産価格指数（住宅）」および「不動産取引件数・面積（住宅）」を公表した。不動産価格指数は10年度平均を100として算出している。

（一財）日本不動産研究所（JREI）は29日、2015年7月の「不動研住宅価格指数」を発表した。00年1月を100とした場合の指数は、首都圏総合が85.21ポイント（前月比1.24％上昇）と、3ヵ月連続で上昇した。

（株）東京カンテイは29日、2015年8月の「中古マンション価格天気図」を発表した。47都道府県のファミリータイプ中古マンション流通事例価格を70平方メートルに換算して集計し、その価格変動を天気マークで表わす。価格が上昇傾向にある場合は「晴」、下落傾向の場合は「雨」と表記している。

（独）住宅金融支援機構は16日、2015年度下期における「住宅市場動向」調査結果を発表した。フラット35の利用があった住宅事業者（回答数672）、15年10月〜16年3月の期間に住宅取得を検討中の25〜59歳の一般消費者（同1,100）、およびセミナー等機構業務に協力したファイナンシャルプランナー（同53）に対してアンケートを実施したもの。

（株）東京カンテイは10日、2015年8月の主要都市圏・主要都市別の新築狭小一戸建て住宅平均価格動向をまとめた。調査対象は、敷地面積50平方メートル以上100平方メートル未満、最寄駅からの所要時間が徒歩30分以内かバス20分以内。木造で、土地・建物共に所有権の物件。

（株）東京カンテイは10日、2015年8月の主要都市圏・主要都市別の中古戸建住宅平均価格動向を発表した。調査対象は、敷地面積100〜300平方メートル、最寄り駅からの所要時間が徒歩30分以内もしくはバス20分以内、木造、土地・建物ともに所有権の物件。

（株）東京カンテイは10日、2015年8月の主要都市圏・主要都市別の新築一戸建て木造住宅平均価格動向を発表した。調査対象は、敷地面積100〜300平方メートル、最寄り駅からの所要時間が徒歩30分以内かバス20分以内、木造、土地・建物とも所有権の物件。

国土交通省は28日、主要都市の高度利用地地価動向を報告した「地価LOOKレポート」（2015年第2四半期）を公表した。対象地区は、東京圏43地区、大阪圏25地区、名古屋圏9地区、地方中心都市23地区の合計100地区（住宅系32地区、商業系68地区）。

（株）東京カンテイは27日、2015年7月の「中古マンション価格天気図」を発表した。47都道府県のファミリータイプ中古マンション流通事例価格を70平方メートルに換算して集計し、その価格変動を天気マークで表わす。価格が上昇傾向にある場合は「晴」、下落傾向の場合は「雨」と表記している。

（一財）日本不動産研究所（JREI）は25日、2015年6月の「不動研住宅価格指数」を発表した。00年1月を100とした場合の指数は、首都圏総合が84.16ポイント（前月比0.08％上昇）と、2ヵ月連続で上昇した。