（株）東京カンテイはこのほど、東京23区の中古マンション市場における流通戸数と価格改定の動向についてまとめた。2000〜14年における中古マンション価格（70平方メートル換算）の推移と流通戸数、価格改定（値下げ）を1度でも行なった物件の比率（価格改定シェア）を比較した。
流通戸数の増減と、価格動向の関連を調べたところ、価格のピーク前では、（1）流通戸数が増加、（2）価格改定シェア拡大、（3）値下げ率の縮小鈍化・反転拡大といった傾向がみられた。
例えば、06年第3四半期（7〜9月）から08年第1四半期にかけて流通戸数が増加の動きを見せる中で、価格は上昇トレンドに。そうした動きに伴い、価格改定シェアは拡大するが値下げ率は鈍化した。「流通戸数が増加することは、売却側にとって競合相手の増加を意味するため、価格を改定する物件は増える。価格が上昇して値頃感が弱まれば、大幅な値下げを余儀なくされるケースも増加する」（同社）と分析する。
一方、価格のボトム前では、（1）流通戸数が増加率縮小もしくは反転減少、（2）価格改定シェアの拡大鈍化・反転縮小、（3）値下げ率の縮小といった動きがある。
マンション価格が下落傾向を示し始めると、先安観などから流通戸数が一時的に増加するが、値頃感が強まり、買い需要が強くなるため、結果的に流通戸数の増加傾向が一服する。そうすると、立地やスペックなど条件の良い物件では価格改定の必要性も下がることから、値下げ率も縮小していく流れになるとした。
同社では「市場の流れとして、業界全体が感覚的にわかってはいたものの、傾向を分析するとやはり想定通りの結果となった。価格のピーク・ボトムが到来する時期の判断材料となるのではないか」とコメントした。
