「食育」

 グルメな時代だが、だからといって味覚が研ぎ澄まされているとは限らない。「旨み」が分かる繊細な味覚を持つといわれてきた日本人にも、今、危険信号が点滅しているらしい。日本人の３人に１人に味覚障害の可能性があることが、歯科医師の調査で分かった。 小学1年〜中学3年生の３４９人を対象に、東京医科歯科大学のグループが2014年に実施した調査によると、酸味、塩み、甘み、苦みの基本4種類の味覚のうち、どれかが認識できない子どもが約30パーセントにのぼったが、これは子どもだけに限定した問題ではないことも分かってきた。歯科医師の塩原康弘氏が味覚のチェックテストを成人80人に実施したところ、3人に1人に味覚障害の可能性がある数値が得られたという。そこで、塩原氏が代表理事を務める味覚振興協会（東京）では、独自の味覚テストを実施して、高い“味覚力”をもつ人を「味覚マイスター」に認定する制度をスタートした。濃度の異なる4種類のテスト液で“味覚力”を数値化、“4以上”の平均スコアを獲得した人を「味覚マイスター」に認定する。 味覚力が低下している原因の1つに、口腔内の雑菌や汚れがあるという。かすかな味の違いを感じにくく、濃い味つけのものを好むようになり、高血圧など生活習慣病の原因へと結びつくリスクも高まる。また、食生活の変化で亜鉛不足が味覚障害に結びついている可能性もあるのだそうだ。一般的に、ファストフードやインスタント食品、惣菜などに多く含まれているフィチン酸などの食品添加物は、亜鉛の吸収をさまたげることが指摘されている。味覚のテスト、チャレンジしてみる？

 日本の「もったいない」思想を東京五輪の運営に取り入れ、もったいないを国際語にしたいと意気込む小池都知事。定例会見では、あの「おもてなし」にライバル心をのぞかせながらも、「天ぷら、おすし」に次ぐ認知度が目標と語った。さすがに世界遺産「和食」の浸透ぶりにはかなわないとリスペクトしているようだ。実際、和食を楽しみに来日する外国人観光客は少なくないだろう。 その「和食」の世界を支えるのは料理人だけではない。新鮮な食材を提供する農林漁業者、食品加工業者、販売業者など様々な人が和食の世界をつくっている。もちろん、消費者もその一人。和食の価値を認め味わうことのできる賢い消費者を育てる、教育活動やNPO活動、ボランティア活動などの「食育活動」も、和食の世界をしっかりはぐくんでいる。 これらの和食を取り巻く文化を外国人が知れば、「天ぷら、おすし」の次に、浮かぶのは「もったいない」ではなく「しょくいく」かもしれない。 農林水産省は、和食をはじめ広く国民の食への関心を高める優れた食育活動を顕彰する「食育活動表彰」制度を新たに設け、大事な役割を果たしている食育活動を後押ししていくという。「ボランティア」「教育関係者・事業者」の２部門を設け、受賞対象者の推薦（ボランティア部門は自薦可）を現在募っている。 「ボランティア部門」は、都道府県や政令都市、大学長の推薦が必要。対象は、食生活改善推進員や食生活改善推進員で構成される団体▽大学、短大、高等専門学校、専門学校の学生、これらの学生を主体とする団体▽食育推進ボランティアとして地方公共団体で登録されているもの。 「教育関係者・事業者」部門は、他薦のほか自薦も受け付ける。対象は、教育・保育・介護その他の社会福祉、医療・保健に関する職務に従事する者、これらに関する関係機関・関係団体▽法人も含む農林漁業者、農林漁業者を組合員とする協同組合、集落営農等農林漁業者グループ▽ 食品製造・販売その他の事業活動に従事する者▽地方公共団体（食育推進会議が置かれている地方公共団体にあっては当該食育推進会議）。

 小さいころの体験や習慣は、大人になってもその人に大きな影響を及ぼす。まして毎日取る食事であれば、その影響はなおさら大きいはずだ。日本キッズ食育協会（千葉）は、子どもの食育に関する情報をサイト「子どもの食育ラボ」で公開している。同協会の基本理念は“正しい食は子どもの将来を輝かせる”で、3〜6歳までの食育を特に推奨している。日常的な食を通して五感を育て、社会性・協調性・創造力などを伸ばしていく食育を目指しているという。サイトでは、栄養についての豆知識やオススメのメニュー、食と関わりのある予防医学や子どものための栄養学に関する情報を紹介している。無料で登録できるメールマガジンもある。小さなお子さんをお持ちなら、ちょっとのぞいてみてはいかが。