（公社）全国宅地建物取引業協会連合会と（公社）全国宅地建物取引業保証協会は28日、「平成26年度 一人暮らしに関する意識調査」の結果を発表した。全国の10〜60歳代以上の男女を対象に、インターネットでアンケート調査したもの。調査期間は2015年2月20〜23日、有効回答者数は2,350件。
現在の住まいのタイプは、全体・男女別でも「3LDK以上」（21.9％）、「1K」（18.3％）、「ワンルーム」（12.6％）となった。
現在の家賃額は「4万円台」（25.4％）、「5万円台」（23.3％）、「3万円台」（19.5％）と続き、年齢が上がると、それに比例して家賃の額も上昇していく傾向にある。一人暮らしで妥当と思う家賃は、「3万円台」（24.2％）、「5万円台」（23.5％）、「4万円台」（23.0％）という結果となっており、「3万〜5万台」が全体の7割以上を占め、男性より女性の方が家賃にお金をかけても良いと思う傾向にある。
妥当と思う「月収に占める家賃の割合」では、「20％」（41.9％）、「10％以内」（29.8％）、「30％」（23.6％）という順になった。
重視する部屋の設備では、「バスとトイレが別」（67.3％）、「収納スペース」（62.2％）、「エアコン付き」（57.6％）という結果に。
また、一人暮らしで良いこと(満足点)では、エリア別のキーワードランキングで、各エリアともに「自由」が1位、「時間」が2位に挙がっており、3位は、「気楽」「生活を自由に出来る」となっている。一方、困ること（不満点）では、各エリアともに「病気」が1位。そのほか「家事全般が面倒」「郵便物などの受け取りが困る」との回答が見られ、一人でいることによる、病気などの不安感や孤独感、他に助けを借りられない不自由さにデメリットを感じているケースが多いとみられる。
