人生で大きな買い物といえば、やっぱり住宅の購入ですよね。金額や条件などたくさん決めることがありますから、決断に踏み切るにはなかなか勇気のいるもの。中でも購入のタイミングは社会状況も影響するだけに、プロでも判断が難しいポイントです。
事実、at home VOXが全国のアットホーム加盟不動産店の方々に聞いたアンケート「今年は住宅の買い時？」でも、以下のように意見が分かれています。
Q.今年は住宅の買い時だと思いますか？
■今年が買い時の理由は低金利・消費税増税前・価格高騰前
「はい」と答えたスタッフは56.4%と過半数を越えました。
では、なぜ「今年は買い時！」と考えているのでしょうか？ 理由として多かったのは「低金利」と「消費税増税（10％）前」です。
住宅ローン金利が安い。
フラット35の金利がかなり低くなっており、今のうちにローンを組んだほうが今後景気が上向いた時には有利。
住宅ローン金利が過去最低に近く、今後は上昇する可能性がかなり高いため、総返済額を鑑みると、購入には有利と思われます。また、昨年末延期となりましたが2年後には消費増税も確定しましたので、それまでの購入の方がお得にもなりやすいのではないでしょうか。
2年後の消費税アップに向け来年は駆け込みになるため今年はチャンスかと思います。
消費税UP前、エコポイント復活。
ここ最近の金利は史上最低水準といわれていますが、上昇の気配もあるので「今のうちに」と考えている人が多いようです。また、消費税が10％になる前といっても、直前のギリギリよりも少し前の今年くらいが良いという意見も見られました。
さらに、今年2年ぶりに復活した住宅エコポイント（省エネ住宅ポイント）も理由のひとつのよう。省エネ性能を満たす新築住宅の取得やエコリフォームなどで発行されるポイントをさまざまな商品と交換できます。（詳しくは、最新住宅トレンド「対象を追加した「住宅エコポイント制度」が復活」でご紹介）
この他に多かったのは「税制優遇」について。
すまい給付金、住宅ローン減税拡充など購入希望者に追い風の条件が整っている
「すまい給付金」とは、2014年4月の消費税増税に際して創設された制度で、一定の条件を満たした住宅取得の際に金銭が支給されます。先ほどの省エネ住宅ポイントも含めて、確かにサポートは手厚いですね。
一方、今後の地価・住宅価格などの「価格高騰」を懸念する声も多数寄せられました。
価格が上昇局面のような気がする。
今後景気の上昇に伴い価格が上がる可能性がある。今後建築資材の高騰が予測され価格が上がる。
建築材料・工事に携わる職人の不足等諸々の値上がりが予想されるため。
まだ、物価の上昇の影響を価格に転嫁していないから。
1959年5月の東京オリンピック開催決定から1964年10月の開催までの約5年で開催地区はインフラ等の整備が行なわれ近郊の地価は高騰しました。今回も同様と推測します。
建築資材の高騰、景気回復による物価上昇、そして東京オリンピックの開催と、さまざまな面で住宅の価格高騰を予想している方が多いようです。
■今年は様子見の理由も価格高騰
続いて、28.6%の方が挙げる「いいえ」の理由を見てみましょう。
土地が高いので、様子見がいいと思います。
建築材料の値上げによる売却価格高騰のため。
新築マンション価格の高騰により中古市場も上昇傾向にあるため。
東京オリンピックまでは価格が上がり続けると思うので、オリンピック終わりが買いかと思います。
「価格高騰」は買い時だと考える人の理由としても挙げられていましたが、実は「買い時ではない」と考える人も同じく「価格高騰」を挙げ、別の見方をしています。
上昇している価格に対して、上がる前に買うか、様子を見るか。その判断は人によって異なる一例ですね。なかには、すでに上がり切っており、これから下がっていくと考える人もいました。ちなみに、地域によって状況はまちまちで、特に都心部ではかなり価格上昇が進んでいるようです。
■タイミングは関係ない、買いたい時に買うべし！
最後に、「どちらでもない」と答えたスタッフの声を見てみましょう。
いつの時代に建てても一緒。その時にはそれが良いと思ってするのであって、時代が変われば、時代に合った制度ができるし、新しい設備ができるのも当然だから。
個人が建てたいときが、買い時だと思います。あせって購入するといいことはありません。
「どちらでもない」で多く見られた理由が「買いたいときが買い時」というもの。外部の事情に左右されず、自分のタイミングで決断すべし！という、プロの頼もしい意見ですね。
「住宅の買い時」という難しいテーマだけあって、知識や経験に基づいた、さまざまな意見が寄せられました。購入を検討している人は、ぜひこれらの意見を参考にして、後悔のない決断をしてください！
イラスト：タテノカズヒロ
＜アンケート調査概要＞
対象／全国のアットホーム加盟・利用不動産店約51,000店のうち 353店
調査方法／インターネットリサーチ
調査時期／2015年3〜4月
※アンケート内容の転載にあたりましては、「at home VOX 調べ」もしくは「アットホームボックス調べ」という表記をお使いください。
