高機能化するタワーマンションのエレベーターのセキュリティや利便性について

セキュリティ性に便利機能が加わったタワーマンションのエレベーター

タワーマンションに採用されるエレベーターの中には、無断侵入を防止するために解錠や照合を要する高度なセキュリティを備えたものがあります。

たとえば、株式会社大京の「ライオンズタワー葵」のエレベーターには「セキュリティ・エレベーターシステム」が採用されています。リモコンキーや住戸キーでセキュリティを解除できるのに加え、外出の際は住戸内インターホンのエレベーターボタンを押すと、エレベーターが迎えにくる便利機能を備えています。さらに、来客時にもインターホンで来客者の訪問階のみへエレベーターの搭乗を許可します。

また、株式会社日立製作所のハンズフリーセキュリティシステムでは、ハンズフリータグを持った住人がエントランスホールを通過するとセキュリティタグを認証してエレベーターを呼びます。低層階と高層階により区別されるエレベーターでは、該当のエレベーターを呼び出す仕組みとなっています。

また、タグで認証した居住階のボタンのみが一定の時間だけ押せる「行き先ボタン制御」の機能により、もしも不審者が侵入してしまった場合でも居住階への移動を防ぐことが可能になっています。タグ認証後、一定時間を経過してしまった場合は、エレベーターカゴ内に設置したICチップリーダーに再度セキュリティタグをかざすと行き先階数ボタンを押下することができます。

参考（日立製作所　赤坂タワーレジデンス）
http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2007/03/0305b.pdf

参考（日立ビルファシリティマネジメント　ハンズフリーセキュリティ　マンション向け）
http://www.hitachi.co.jp/products/infrastructure/product_site/urban/security/business/handsfree/mansion.html

参考（大京　ライオンズタワー葵）
http://www.daikyo.co.jp/dev/files/20030725.pdf

タワーマンションにおけるエレベーターに関する法律

建築基準法で高さ31メートルを超える建築物に非常用エレベーターの設置義務が規定されているほかは、法律によるエレベーターに関する規定はありません。ただし、高齢者の居住の安定確保に関する法律に該当する共同住宅の場合は、別途、エレベーター設置の基準をクリアする必要があります。

法令以外では、国土交通省によるガイドライン「長寿社会対応住宅設計指針」において「6階以上の高層住宅にはエレベーターを設置する」などの基準が示されていますが、法的義務があるわけではありません。

仮に、タワーマンションにエレベーターがなかったとしたら日常生活に支障をきたしかねませんが、設置を義務付ける法令は存在しないのです。

建築基準法第三十四条第二項
http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S25/S25HO201.html

長寿社会対応住宅設計指針
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/torikumi/sisin02.htm

タワーマンションのエレベーターの適正台数

エレベーターに関する法令は非常用エレベーターの設置義務以外にはありませんが、数百戸レベルの入居世帯を抱えるタワーマンションで生活の利便性を保つためには、エレベーターを適正数設置する必要があります。

一般社団法人リビングアメニティ協会が公表している適正台数の算定基準によると、エレベーターの設置台数は「輸送能力」「待ち時間」などの評価から決められます。

基本的に共同住宅のエレベーターは通勤・通学者の利用時間帯にピークとなりますが、ピーク時においても待ち時間が一定時間内に収まるように設置することが求められます。そのため、建築前に「建物規模」「人の流れ」「エレベーターの仕様（定員、速度、台数）」を考慮した交通計算サービスを実施する場合があり、その計算の結果、「平均運転間隔」「平均待ち時間」「長待ち確率」などの指標が示されます。

参考（一般財団法人リビングアメニティ協会　機種、台数の選定）
http://www.alianet.org/amenitycafe/elevator_apartment/choice/

株式会社日立ビルシステム
http://www.hbs.co.jp/products/urban/em/planning/traffic/index.html

まとめ

高機能化するエレベーターシステムは、高いセキュリティ性や利便性でよりスマートで快適な生活をサポートしています。タワーマンションのエレベーターの設置基準は、法律では非常用エレベーターの設置義務しか規定さていませんが、入居世帯数やエレベーターの機能面を考慮して、適正数の配置が図られています。

高機能なエレベーターを搭載しているタワーマンションでは、ホームページでもエレベーターの機能性について紹介しています。タワーマンションの物件選びの際には、エレベーターの機能面にも注目してみてはいかがでしょうか。