「災害」

 いつ来るか分からない災害への備えに、「喉元過ぎれば」は禁物だ。東日本大震災から年月を経るごとに、食料品ストックや防災グッズの所持率が下がってきていることが、防災についての意識アンケート（イーライフ・東京）で分かった。 東日本大震災の3年後にあたる2014年と、さらにその3年後の今年のアンケート結果（総回答数 2014年：1,940／2017年：3,052）を比較したところ、「2日分以上の食料品」をストックしている割合は、8割以上だった太平洋側の県でも7割未満に下がった。また防災グッズについても、「準備している」と回答した人は、前回の68％から30％もダウン。逆に、「準備していたがやめた・または準備物が減った」「準備していない」と回答した人が増加した。 水・食料の賞味期限切れや、グッズの傷みによる廃棄などで、その後買い足していないという人が多く、「自治体が備蓄していると思い心に甘えが出てしまっている」という声もあった。 今回のアンケートでは、被災経験者の現在の備えについても聞いている。「東日本大震災の時、一番なくて不便だったのが水」「輸送手段がなく援助があっても手元に届かないことがわかったから」として、水を備えている人、また「卓上コンロがすごく役にたちました。すごく寒かったので、冷凍ごはんを雑炊にしたり、カップヌードルが重宝しました」「3.11の経験から、懐中電灯はランタンに買い替えました」など、熱源、光源となるものの準備、さらに「車で寝泊まりしていたので、ガソリンが半分位に減ったら、満タンに入れておくようにしています」という人も。 備えあれば憂いなし。今一度、自宅の準備を見直し、更新しておくに越したことはなさそうだ。

 神戸、東日本、そして熊本と、災害に見舞われた時の情報に囲まれている昨今。85％の人が非常食を確保しているものの、避難場所の確認は半数以下だったことが、都内の主婦111人が答えた「防災に関する意識調査」（フルスピード・東京）で分かった。 前提となる災害の情報収集については、例えば直近の熊本の災害についてみると、「TV」が84.7%、「ニュースサイト / アプリ」が43.2%、「新聞」が34.2％。SNSでは「Twitter」が12.6%。3割強の人はニュースなど、きっかけがあったときに防災用品の見直しをしている。 実際の準備の中身を見ると、水を確保している人は88.3％、食料の備蓄は85.6％。懐中電灯やラジオなど、避難用具を用意している人も80.2％いたが、避難場所の確認となると、47.7％だ。衣類や保温手段などの準備は、35.1％。被災地の映像を見て、必要性は誰もが認識しているものの、実際の準備にはなかなかつながらないようだ。

 JR山手線の全29駅をグループでまわり、参加費を通じて途上国の子どもたちを支援する「東京ヤマソン2016」が、5月21日に開催される。インターナショナル・ボランディア・グループ（IVG）が2010年に開始、8回目を迎える今回は、すべての参加費が国際NGOプラン･ジャパンによるフィリピンでの「災害に強い小学校建設プロジェクト」に充てられる。 東京ヤマソンは、3〜4人でJR山手線の全29駅をまわるというもの。12時間以内に全駅を訪問できれば、歩いても走っても構わない。2013年に発生した、観測史上最大といわれる台風30号により、大きな被害を受けたフィリピンで、子どもたちを災害から守ること、地域の災害への対応力を高めることを目的としたプロジェクト。主催者代表ジョー・ポーノビンさんは、「災害に強い小学校建設をとおして、復興の途上にある子どもたちのためにお役に立てるとしたら、このうえない喜び」と話している。 詳細・申込みはこちら。

 東日本大震災の起きた3月11日が近づいてくると、普段は忘れていても、改めて再考する人が多い災害の備え。あなたの家にはどんなものが揃っているだろう？大災害発生から３日間は支援が届かないことが多く、最低限、この３日間をどう自力で乗り切るかが防災の基本とされている。ユーキャンの通販ブランド「ココチモ―ＣＯＣＯＣＩＭＯ」は、災害後、始めの３日間を乗りきるための必需品を揃えたオリジナル『防災セット』を発売した。 震災経験者1,000人のアンケートを元に、役立つ品を厳選。災害時に最も困るとされる「食料」と「トイレ」３日分や、温かい食事に欠かせない食品加熱キット、携帯電話の充電やラジオとしても使える「多機能ラジオライト」など、避難所での生活に役立つ防災グッズもセットになっている。