「エコ」

（株）パナホームはこのほど、（一財）日本地域開発センターによる省エネルギー住宅のトップランナーを選定する表彰制度「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2014」において、同社のスマートハウス「カサートエコ・コルディス」が特別優秀賞を受賞したと発表した。

ヤマト住建（株）（神戸市中央区、代表取締役社長：西津昌廣氏）はこのほど、（一財）日本地域開発センターによる省エネルギー住宅のトップランナーを選定する表彰制度「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2014」において、「エネージュUW」が大賞を受賞したと発表した。

城南建設（株）はこのほど、（一財）日本地域開発センターによる、省エネルギー住宅のトップランナーを選定する表彰制度「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2014」において、優秀賞を2年連続で受賞した。

 （株）富士経済は2日、「スマートコミュニティ関連技術・市場の現状と将来展望2014」の調査結果を発表した。  同調査は、スマートコミュニティに関する製品・システムやサービスの市場を創エネ、蓄エネ、エネルギーマネジメントなどの領域から調査したもの。  スマートコミュニティ関連世界市場は、2013年の13兆7,348億円から17年に20兆円に迫り、25年には13年比2.1倍の28兆3,739億円になると予測。  13年は、風力発電、太陽光発電、バイオマス・廃棄物ガス化発電などのシステムの規模が大きく、創エネ領域が10兆円を占める。今後も拡大が予想され25年には14兆円程度となる見込み。  また、市場の伸びをけん引するのはEV、PHVを中心とした蓄エネ領域で、13年の0.8兆円から25年には9兆円まで拡大すると予測している。  エネルギーマネジメント領域は、太陽光発電システムの拡大に伴い、パワーコンディショナ（直流の電気を交流に変換し、家庭用の電気機器などで利用可能にするための機械）が伸びており、25年にデマンドレスポンスサービス（時間帯別に電気料金設定を行なう、電力の安定供給を図る仕組みのこと）がこれに次ぐ規模になるとみられている。  なお、日本市場は13年に1兆5,442億円、17年に2兆円を突破し、25年には3兆2,554億円になると予測。  太陽光発電システムが15年より縮小に転じることで、日本のスマートコミュニティ関連市場の成長は一旦歯止めがかかるが、16年以降は再び市場は伸びると予測している。