「省エネ」

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スマートハウスを構成する周辺機器が、さらに進化

スマートハウスを構成する周辺機器が、さらに進化

家庭でのエネルギー消費をIT(情報技術)によって最適にコントロールする省エネ住宅「スマートハウス」。その構成要素は、高断熱化された住まいを基本に、さまざまな省エネ・創エネ設備などとの連携によって成り立っており、こうした周辺機器に、さらなる進化の動きが見え始めています。

家のコト
「地球温暖化対策」が議論された今年のG7サミット  ポイントとなるのは“ベストミックス”の実現

「地球温暖化対策」が議論された今年のG7サミット  ポイントとなるのは“ベストミックス”の実現

 今年の主要7カ国首脳会議(G7サミット)は6月7日〜8日にドイツのエルマウで開催され、「地球温暖化対策」に関する議論が主要テーマのひとつだった。この問題は、各国が自国に課された責任を十分に果たすことが重要だ。さあ、日本国の覚悟やいかに。トレンド総研(東京)が、20代〜50代の500人を対象に日本における気候変動や地球温暖化対策への意識について調べている。 まず、G7サミットが開催されたことを「知っている」と答えた人は58%。地球温暖化問題については約7割の人が関心を示している。「温室効果ガスの排出量削減に期待できる方法」としては、「太陽光発電の利用」(51%)がトップ。「省エネ技術の利用」(46%)、「新たな省エネ技術の開発」(45%)が続いた。しかし、それぞれの発電方式にはメリットとデメリットがあり、完璧な手法はない。さらに省エネ技術の効果も現状では限定的だ。そこで重要になってくるのが、いくつかの発電方式を組み合わせる“ベストミックス”である。 各種発電方式の中で最もCO2削減効果が期待されるのは「太陽光発電」と「原子力発電」だが、期待度を調べたアンケートでは「太陽光発電の利用」51%に対し、「原子力発電の利用」に期待した人はわずか15%にすぎない。これは東日本大震災の経験を考えれば当然の結果ともいえるが、「安定供給が見込める」というメリットが原子力発電で54%、太陽光発電で11%とほぼ正しくイメージされているのに対して「CO2排出量が少ない」というイメージが原子力発電で36%、太陽光発電で70%と大きな違いがあることも関係しているのかもしれない。温室効果ガスの排出量だけにフォーカスするのであれば、原子力発電は太陽光発電に必ずしも劣らないが、その理解が十分には得られていないと考えられるわけだ。“ベストミックス”の要諦は、それぞれの発電方式に関する正しい理解やリスクへの適切な対処法を検討することだ。同総研では、原子力発電についても、安全対策やリスク管理について十分な発信を行い、メリットも考慮しつつ総合的に評価することが求められているという。 トレンド総研では、今回の調査結果をふまえ、東京大学客員准教授を務める松本真由美氏に専門家の意見を聞いている。―― G7サミットで合意された温室効果ガスの削減目標はどうですか?「今回の削減目標は、科学的見地に基づいた地球温暖化対策として意欲ある目標だと思われます。気候変動問題は真剣に取り組むべき世界共通の課題です。学術的な機関であるIPCCの知見を組み入れた削減目標を掲げることで、G7として、2100年までの地球の気温上昇を2℃未満に抑制するという意思をアピールしたといえるでしょう」―― この温室効果ガスの削減目標に対して、日本ではどのように取り組んでいくべきだと思いますか?「今回の削減目標の合意は、2015年12月の国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP21)を見据えたものです。パリで開催されるCOP21では、途上国も含めた形で合意を得なければなりませんが、G7各国には、何としても途上国の合意を引き出すという強い覚悟が求められているといえるでしょう。 日本においても、政府は『2030年までに2013年比26%の温室効果ガスの排出量削減』という目標を掲げました。2011年以降、日本では温室効果ガスの排出量が増加してしまっているのが現状です。 そこで重要になってくるのが、電源構成のベストミックスです。ポイントになるのは、太陽光発電を中心とする再生可能エネルギーと原子力発電です。再生可能エネルギーの大量導入時代に向けて電力の需給調整は大きな課題ですが、できるだけ経済性の高い方法で電力システムに再生可能エネルギーを協調させていくことが望ましいと思います。コスト、安定供給といったこれらの課題に対して官民連携で真摯に取り組まなければ、再生可能エネルギーの飛躍的な普及は難しいです。 安全性が大前提にはなりますが、原子力発電所の再稼動がなければ温室効果ガスの削減目標の達成は難しいのが実情ではないかと思います。しかし、4年経った今も、原子力発電は安全性やリスク管理の観点において、国民の信頼を回復できていません。科学的に安全性を提示するだけではなく、国民や地域社会とコミュニケーションを重ねることも重要です」 “ベストミックス”実現のためには、どうやら日本政府は信頼関係の再構築という地道な作業から始めていくしかないようだ。来年の伊勢志摩開催までに少しでも進展があることを祈りたい。

HEMS利用者、エネルギーの「見える化」に高い満足度/東急不動産HD他調査

HEMS利用者、エネルギーの「見える化」に高い満足度/東急不動産HD他調査

東京都市大学と東急不動産ホールディングス(株)傘下の(株)東急不動産次世代技術センター、(株)ファミリーネット・ジャパン(以下、FNJ)はこのほど、FNJのクラウド型HEMSを装備した東急不動産の分譲マンション「BRANZ(ブランズ)」の居住者に対しアンケート調査を実施。2014年夏季エアコン電力消費量とのクロス分析結果を発表した。

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省エネ住宅ポイント申請、累計1万6,000戸を突破/国交省調査

省エネ住宅ポイント申請、累計1万6,000戸を突破/国交省調査

 国土交通省は15日、省エネ住宅ポイントの4月末時点のエコポイント発行状況を発表した。  4月のエコポイント発行状況は、新築が5,418戸(16億2,540万ポイント)、リフォームが1万736戸(7億1,664万ポイント)で、合計が1万6,154戸(23億4,204万ポイント)。  申請受付開始からの発行状況は、新築が5,585戸(16億7,550万ポイント)、リフォームが1万884戸(7億2,504万9,000ポイント)で、累計が1万6,469戸(24億54万9,000ポイント)となった。

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低金利など好感し、「買い時」が過半数/住宅金融支援機構調査

低金利など好感し、「買い時」が過半数/住宅金融支援機構調査

(独)住宅金融支援機構は31日、2015年度の「住宅市場動向」調査結果を発表した。フラット35の利用があった住宅事業者(回答数657)、15年4月〜16年3月までに住宅取得を検討中の25〜59歳の一般消費者(同1,448)、およびセミナー等機構業務に協力したファイナンシャルプランナー(同54)の3者にアンケートした。

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年次報告書が「環境コミュニケーション大賞」で最高位/大和ハウス工業

年次報告書が「環境コミュニケーション大賞」で最高位/大和ハウス工業

大和ハウス工業(株)は26日、同社が毎年発行している年次報告書「大和ハウスグループ環境報告書2014 〜『環境』との共創共生〜」が、環境省と(一財)地球・人間環境フォーラムが主催する「第18回環境コミュニケーション大賞」の最高位である「地球温暖化対策報告大賞(環境大臣賞)」を受賞したと発表した。

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テナント専用部での省エネ促進で「省エネルギー会長賞」受賞/森ビル

テナント専用部での省エネ促進で「省エネルギー会長賞」受賞/森ビル

森ビル(株)は19日、(一財)省エネルギーセンターが主催する平成26年度省エネ大賞で、「省エネルギー会長賞」の受賞を発表した。省エネ大賞とは、省エネに寄与した事業者を表彰し、その活動を共有することで、省エネ意識の浸透、省エネ製品の普及促進などを目的に実施しているもの。

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省エネ建築によるまちづくり/フライブルク(ドイツ)

省エネ建築によるまちづくり/フライブルク(ドイツ)

ドイツの新築住宅はここ15 年ほどで以前とはまるで別物になりました。外壁の断熱材は20~30㎝の厚みで、窓は高性能なトリプルガラスに、さらに冬場の採光と夏場の日射遮蔽をしっかりと考慮した建物でないと建築許可が得られないようになったからです。また、建物の燃費を精密に計算することが法律で義務づけられ、物件を販売・賃貸する際、広告や契約書には必ずその燃費が提示されています。まさに車や白物家電と同じですね。

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5当地「住」- あなたが省エネに関して行っていることは何ですか?

5当地「住」- あなたが省エネに関して行っていることは何ですか?

日本各地の街ゆく人へのインタビューや取材を通して住まいと暮らしに関する、リアルな「声」や「姿」をご紹介するニッポンの5当地「住」。今回は「北九州編」です。北九州市八幡東区付近で生活さている人々に「あなたが省エネに関して行っていることは何ですか?」と尋ねました。

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EVを蓄電池として使用、年間CO2排出量ゼロを達成/積水ハウス

EVを蓄電池として使用、年間CO2排出量ゼロを達成/積水ハウス

 積水ハウス(株)は14日、大阪ガス(株)と共同で実施している「スマートエネルギーハウス」(奈良県北葛飾郡、軽量鉄骨造2階建て)の居住実験結果を発表した。実験期間は2011年2月〜14年5月。  実証実験では、蓄電池に燃料電池を最大限に活用する独自の充放電制御技術を導入。居住者の快適性を損ねず利便性を高め、省エネ効果を最大化するための検証を重ねてきた。  11年2月〜13年3月は定置型蓄電池を、13年6月〜14年5月は電気自動車を蓄電池として使用した結果、1年間を通じてCO2排出量ゼロを達成した。3電池(燃料電池・太陽電池・蓄電池)を搭載しない場合と比較して、CO2排出量を定置型で106%、電気自動車で103%削減ができることを実証。さらに82%の節電、光熱費+車両燃料費合わせて31万円のメリットがあるという結果も得た。  また、居住者の快適性と省エネ性を長期間にわたり両立させる効果的なHEMS機能の実証と、電動シャッターや電動カーテン等の住宅設備の自動制御が居住者の利便性・快適性を向上させることも確認した。

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