（株）リクルート住まいカンパニーは25日、2014年「注文住宅動向・トレンド調査」の結果を発表した。02年より調査しているもので、今回で13回目。
調査対象は、1年以内に一戸建て（新築・建替注文住宅）を竣工した人（建築者）、および今後2年以内に一戸建ての購入を検討している人（検討者）。39万8,939人を対象にスクリーニング調査を実施し、本調査（14年9月6〜17日）では3,773サンプルの有効回答を得た。
「家づくりの建築費用」の平均は2,804万円（前年比127万円増）、3,000万円以上の割合が36.3％と同5.1ポイント上昇した。また、頭金の平均は932万円（同76万円増）で、親からの贈与額平均は332万円（同12万円増）、二世帯住宅建築者の親からの贈与額平均は585万円（同74万円増）となった。
今回の調査回答者の建築者における増税前契約者の比率は84.5％。増税前契約者は、増税後契約者に比べ平均建築費用が248万円高いことが分かった。
また、建築者のうち建て替え比率でみると、増税前契約者の建て替え割合は22.1％、増税後契約者は18.3％と、増税前契約者のほうが建て替えの割合が高かった。
検討者における多世帯住宅の検討割合は23.4％。検討理由のトップは「親の老後のことを考えたから」（46.9％）で、「家が老朽化したから」（25.8％）、「同居することで子供の面倒を見てもらえるから」（21.6％）と続いた。
検討者（多世帯住宅）のうち、「住居費や生活費が削減できた」子世帯は38.6％。そのうち、一番高い削減金額の項目は住居費で、平均2万9,000円だった。
検討者のスマートハウスについての認知率は87.3％、ZEHの認知率は49.1％。ZEHに関しては今年度からのキーワードとしては、比較的高い認知度となっているのが特徴的。また、スマートハウス認知者のうち導入を「決めた＋検討している」計は51.2％、ZEH認知者のうち導入を「決めた＋検討している」計は49.0％と、ほぼ同等となった。
26日に実施したマスコミ向け説明会でSUUMO注文住宅編集長の中谷 明日香氏は、建築費用が前年比で増加した要因として、「建築者の平均年齢が昨年40.6歳のところ42.1歳と上がったことに加え、消費税増税の影響により比較的高額所得層とみられる建て替え層が増加したことが考えられる」と分析。また3,000万円以上の割合が増加したことについては、ハウスメーカー各社で高額商品に注力する傾向がみられることなども一つの要因とした。
