(OVO オーヴォより)
ストレスのない職場はない。だが、メンタルヘルスの大切さは、「乗務禁止」の医師の診断を隠して旅客機を操縦した副操縦士が、多くの搭乗者を巻き添えにして“自殺墜落”したジャーマンウィングスの事故をきっかけに、世界中で改めて議論されている。個人の健康診断の結果をどこまで“開示”するのか、会社にはそれを知る権利があるのか、など、問題は多岐にわたっている。
日本では、昨年公布された労働安全衛生法の一部を改正する法律で、ストレスチェックと面接指導の実施を義務づける制度が創設され、その運用方法などが正式に発表されたばかり。インターワイヤード（東京）が実施した「ストレスチェック制度」に関するアンケート調査では、係長クラスの３７．２％が「かなりストレスを感じている」と回答したが、やはり「ストレスは測ってみたいが、結果が悪かった際の処遇が気になる」などの声が上がっている。
調査によると、組織で働く人の『仕事・職場が原因でストレスを感じている』割合は５０．４％と半数を超え、強いストレスを感じていた係長クラスの半数が、「ストレスを感じていることを、部署にも会社にも知ってほしい」と回答した。
ストレスチェック検査を受診したい、受けてもよいと考えている人は全体で63.2％。だが、企業への結果フィードバックについては、同意する人が32.9％、同意したくない人が28.4％と賛否両論。検査を受けたくないと回答した人からは、「情報が漏れるかもしれない」「結果が悪かった時の処遇が不安」などの理由が上がっている。自由回答でも、「パワハラを隠れてやられる可能性があること」、「会社による検査結果の無視」、「過度のストレスがあると判断された社員をどうフォローするか、対応を誤るとかえって悪い結果を招きそう」などの声があがっており、制度をどう生かすか？が今後の課題になりそうだ。
