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UMAMI BURGER上陸! アメリカ発のうまみ

UMAMI BURGER上陸! アメリカ発のうまみ

 うまみ、はニッポンの味覚だが、これはアメリカ発。米タイム誌の「史上、最も影響力のあるハンバーガー」に選出された「UMAMI BURGER」(ウマミバーガー)の日本第1号店が、東京・青山のPortofino(ポルトフィーノ)内に3月24日、オープンする。 UMAMI BURGERは、2009 年にカリフォルニア州ロサンゼルスでオープン。店名のUMAMI はもちろん、日本語のうま味に由来しており、創業者であるアダム・フライシュマン氏がうま味を最大限に引き出す調理法を確立し作られたハンバーガーであることから名付けられた。 日本のメニューは、アメリカのメニューの中から、日本人の味覚に合う商品を厳選。さらに日本限定メニューとして、甘いテリヤキソースを絡めたパテとレンコンやなめこなどを一緒に挟み、ワサビを隠し味にした「TERIYAKI BURGER(テリヤキバーガー)」(税別1,380円)と、真鱈のフライにハーブを加えた自家製タルタルソースを合わせ、カレーを隠し味に加えた「FISH CURRY BURGER(フィッシュカレーバーガー)」(税別1,280円)が加わる。 ちなみに看板商品のUMAMI BURGER(ウマミバーガー)は、 ローストトマト、椎茸、パルメザン、キャラメルオニオンとパテをバンズで挟んだもので、税別1,380 円。

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1,000種のペンを試し書き 東急ハンズに文房具カフェ

1,000種のペンを試し書き 東急ハンズに文房具カフェ

 文房具好きにはよく知られた表参道の「文房具カフェ」が、東急ハンズ渋谷店と梅田店に登場する。2月15日〜3月15日の一カ月間、体験イベントや限定メニューが楽しめる。 目玉企画は、なんと1,000種類のペンが自由に試せるコーナー。カフェタイムを楽しみながら、自由に試し書きができる。お気に入りのペンが見つかったら、レビューカードに書いて使い心地をシェア。ハンズ内のあちこちにペタペタ貼ってもらえるのだそうだ。 また、カフェを利用すると、文房具カフェが創作した月替わりの限定ランチョンマットとコースターがプレゼントされる。文房具カフェの人気No1メニュー「文房具パフェ」のハンズバージョンも登場。スプーンなどが入っているケースは、アーム筆入れ。持ち帰りできるおもしろ消しゴムが、お土産でついている。

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第1回マクドナルド総選挙 公約を実現したバーガーは?

第1回マクドナルド総選挙 公約を実現したバーガーは?

 米大統領選で選ばれた人は、公約だった政策を次々と繰り出して世界を振り回しているが、こちらで選ばれたアメリカ発のハンバーガーも“公約”を実現して販売を開始した。第1回マクドナルド総選挙で1位になったのは 「ダブルチーズバーガー」。“公約”どおり、期間限定で「トリプルチーズバーガー」が発売された。 人気投票で、マクドナルドのレギュラーバーガー12種類から日本一のバーガーを決める「第1回マクドナルド総選挙」。決勝戦の結果、1位になったダブルチーズバーガーは、「価格はそのまま、お肉もチーズもトリプルに。『ダブチ』から『トリチ』へ!」を実現し、2月7日まで、これまで販売したことがない「トリプルチーズバーガー」(税込み320円)が楽しめる。2位の「てりやきマックバーガー」の公約も実現、ポークパティ1枚増量の「ダブルてりやきマックバーガー」(同)も販売される。

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民間の空き家・空き室を活用。改正住宅セーフティネット法案が閣議決定

民間の空き家・空き室を活用。改正住宅セーフティネット法案が閣議決定

 民間の空き家・空き室を利用して住宅確保要配慮者(高齢者、子育て世帯、低額所得者、障害者、被災者等)の入居を拒まない賃貸住宅を供給することを目的とした「住宅確保要配慮者に対する賃貸住宅の供給の促進に関する法律の一部を改正する法律案」(改正住宅セーフティネット法案)が3日、閣議決定された。

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不動産の買い時感、やや減少/野村不動産アーバンネット調査

不動産の買い時感、やや減少/野村不動産アーバンネット調査

 野村不動産アーバンネット(株)は2日、12回目となる「住宅購入に関する意識調査」の結果を発表した。同社の不動産情報サイト「ノムコム」会員に半年ごとにインターネットアンケートを実施しているもの。今回は1月12〜19日に実施、有効回答数は1,339人。

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16年のマンション供給は9万2,122戸。首都圏は価格高止まり/東京カンテイ調査

16年のマンション供給は9万2,122戸。首都圏は価格高止まり/東京カンテイ調査

 (株)東京カンテイは31日、「マンション・一戸建て住宅データ白書2016」を公表した。全国の区分所有マンションと戸建て住宅を対象としている。マンションはすべての区分所有形態の住居用建築物、戸建ては土地面積50〜300平方メートル、最寄り駅からの所要時間が徒歩30分以内もしくはバス20分以内の木造で、土地建物共に所有権の物件。

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2016年の全国マンション化率は12.31%/東京カンテイ調査

2016年の全国マンション化率は12.31%/東京カンテイ調査

 (株)東京カンテイは31日、2016年の全国の「マンション化率」を発表した。住民基本台帳における世帯数に対して、16年12月31日時点のマンションストック戸数の割合を「マンション化率」として算出。全国のマンション化率は、12.31%(前年比0.10ポイント上昇)となった。

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男性も買う? バレンタインのチョコ調査

男性も買う? バレンタインのチョコ調査

 この時期、あちこちで見かけるチョコ関連アンケート。全国20〜49歳の働く男女1,000人にマクロミル(東京)が実施した調査で目立ったのは、女性だけでなく、男性たちもチョコの購入を検討していることだ。 今年バレンタインチョコ(手作り用の材料含む)を購?するか聞いたところ、女性の80%が購入予定で、また男性も25%、4人に1人がバレンタインチョコを購入することがわかった。平均予算は4,347円で、2年で639円ダウンしたという。贈る相手は1位が恋人、配偶者、気に入っている人への「本命チョコ」、2位が自分への「ご褒美チョコ」、3位が家族への「ファミチョコ」。手作り派は25%、買う派は75%だった。気になるのは男性が誰に贈るかだが、贈る相手の傾向は男女で差はなく、1位が本命(彼女または彼?)、2位が自分だそうだ。

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明るいうちからやってみたいことは? 「プレミアムフライデー」が実施されたら

明るいうちからやってみたいことは? 「プレミアムフライデー」が実施されたら

 月末金曜は少し早めに仕事を切り上げて、ちょっと豊かな週末を――。官民連携の「プレミアムフライデー推進協議会」の呼びかけとともに2月24日(金)に初めて実施される「プレミアムフライデー」(以下、PF)。旅行やレジャー関連の企業などでもPF関連の企画がリリースされているが、どれだけの職場で早めの退社が浸透するかなど、今後の展開はまだ見えない部分が大きい。そんな状態ではあるが、純粋に「PFが実施されたら何をやりたいか」について酒文化研究所が酒好きモニターにアンケートを行い、182人の回答を得た。 酒好きモニターたちの回答だから当然かもしれないが、1位は「早い時間から酒を飲む」(47%)。平日の明るい時間からお酒を飲むのは少し背徳感も伴い楽しいもの。現役世代(60歳未満)に限定すると、さらに10%この回答の割合が高くなった。2位は「早く帰宅してのんびり過ごす」(35%)。40代以下に限るとこの回答は10%以上で高くなり、働き盛りの疲れようも垣間見える結果に。週末の外出に備えて早く帰りたい人もいるようだ。3位は「ゆっくりと外食したい」(27%)。4位以下は、「旅行」「映画鑑賞」「読書や勉強」などが続いた。 PFのときにしたい食事については、最も多いのは「自宅で少しぜいたくに」が43%。次いで、具体的なメニューとして自宅で「鍋」「手間のかかる料理」「お取り寄せ」などに支持が集まった。せっかく酒好きモニターたちに聞くのだから、PFにどんなお酒が飲みたいかもリサーチ。ビール類を飲みたいと答えた人は全体の74%。そのうち約60%が「プレミアムビールも飲みたい」と答えた。また、カテゴリーを問わずに「ふだん飲まない特別な酒を飲みたい」という意見も10%に達した。酒売り場での特別セールを期待する声もあり、PF前には少しぜいたくなお酒に期待が高まるのかも。

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北海道新幹線「新函館北斗」駅前の開発を民間都市再生認定/国交省

北海道新幹線「新函館北斗」駅前の開発を民間都市再生認定/国交省

 国土交通省は、北斗開発(株)から申請のあった民間都市再生整備事業計画について、30日付で都市再生特別措置法の規定により認定した。同事業「新函館北斗駅前地区第一街区新函館北斗駅前ビル計画」では、北海道新幹線「新函館北斗」駅前において、土地区画整理事業によって整理された市有地を賃借し、商業施設やホテルを整備。

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「The 乾麺グランプリ2017」を開催 日本の伝統食を見直そう!

「The 乾麺グランプリ2017」を開催 日本の伝統食を見直そう!

 麺類には、いろんな種類があるが、日本の伝統食として親しまれてきたのが、そうめんやインスタントラーメンなどの“乾麺”。最近では、「茹でるのに手間がかかる」といった理由からチルド麺や冷凍麺、カップ麺などに押され気味だが、乾麺を盛り上げようとする目的で「The 乾麺グランプリ2017」が2月3日、4日の2日間、池袋サンシャインシティで開催される。 参加するのは全部で26の企業。そばブース5社、うどんブース6社、そうめん(冷麦含む)ブース5社、中華麺ブース3社、創作麺ブース7社と5つのブースで、いろんな味を楽しめる。来場者の食べ比べによって、おいしかった麺メニューの投票箱に割箸で投票! 2日間の割箸の総重量により、グランプリが決定する。入場は無料。それぞれの麺は1杯500円で食べることができる。

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“かぜをひく”のは年何回? ひく回数が多い地域はやっぱり…

“かぜをひく”のは年何回? ひく回数が多い地域はやっぱり…

 かぜひきシーズンの真っ只中。インフルエンザだとヤバいけど、軽いかぜの症状なら薬を飲むだけですませる、そんな人も多いのではないだろうか。そこで、プラネット(東京)は、かぜ薬についてアンケートを行い、かぜをひいたときの対処法や市販薬を飲む理由などについてまとめた。 最初の質問は年にひくかぜの頻度。最も多かったのは、「数年に1回ひく程度」(26.4%)、僅差で「年に1回程度」(25.5%)が続いた。3位は「年に2回程度」(20.2%)で、調査の結果、3人に2人が毎年1回はかぜをひいていることがわかった。「年に3回以上」も約2割となっており、かぜが身近な病気というのは間違いのようだ。 エリア別にみると、興味深い結果に。「年1回以上」の数値が最も高かったのが「北海道」(71.0%)、2位が「北陸」(66.6%)。一方、最も低かったのが「九州・沖縄」(41.0%)となるなど、やはり寒いエリアほどかぜをひく人が多く、暖かいエリアほど少ない傾向があった。3位の「関東」は66.1%で寒冷地に負けないくらい多いが、これは人口が集中し、うつりやすいということが関係しているのかも。 自覚症状では、「のどの痛み」が4人に3人で他を引き離してトップに! 「せき」、「鼻水」がそれに続くが、多くの人は「のど」の違和感からかぜをひいたと思うようだ。 そして、自覚症状が出た時の対処法だが、1位は「市販薬を服用する」(62.0%)、2位「十分に睡眠をとる」(46.3%)、3位「安静にする(自然治癒)」(38.6%)という順だった。男女別に見ると、ほとんどの項目で女性の数値が男性を上回り、上位8位までのうち、「市販薬を服用する」、「病院に行く」を除いた6項目で、10%を超える男女差が生じている。 女性は、「睡眠」「安静」「マスク」「うがい・手洗い」「体の温まる食事」「服装」など、日常生活でできるかぎりの対策を試み、なんとか自分でよくなろうとする“自然治癒”派が多い様子。一方の男性は「病院に行く」や「ドリンク剤を飲む」などの項目が女性を上回るなど、男性は“即効性”を第一に考えるようだ。 市販薬を服用する理由については「購入しやすい(どこでも入手できる)から」(70.8%)が2位の「早く効きそうだから」(25.7%)を大きく引き離してトップとなっている。クスリは効き目よりも、手軽に利用できることを考えている人が多い様子だ。

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朝食は家族バラバラのウチが主流? 子育て世帯の家族コミュニケーション

朝食は家族バラバラのウチが主流? 子育て世帯の家族コミュニケーション

 多くのママにとって、朝は“戦争”。朝食の準備、お弁当、子供の送り、そして自分の出勤。どうしても“しっかり”食卓を囲む、という空気にはならない。準備をママに任せて自分の出勤時間までパパが寝ているというケースでは、パパなし朝ごはんも多くなる。ママ向け情報サイト「ママスタジアム」(インタースペース・東京)の調査では、平日の朝食は8割以上が家族バラバラでとっている実態が浮かびあがった。 子育て中のママ853人を対象に実施した「子育て世帯における家族のコミュニケーションに関する調査」。それによると、平日の朝食は、51.2%が「ママと子ども」で食べており、「家族全員で」食べているのはわずか19.0%。朝食の準備にどれくらい時間をかけているか聞いたところ、15分以上はかけないとの回答が、75.7%と大多数。メニューは、食パン87.9%、惣菜・菓子パン74.8%などパン類が多数だ。 普段、家族全員が集まって会話する時間(一日あたり)は、63.8%が「30分以上」。「夕食を食べながら」(67.5%)が最も多く、「テレビやDVDを観ながら」(55.3%)、「子どもと遊びながら」(51.5%)など、やはり夜が余裕をもって会話するひと時になっているようだ。

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賃貸住宅の過半数、1万2,000戸を「DIY可能」に/大阪府住宅供給公社

賃貸住宅の過半数、1万2,000戸を「DIY可能」に/大阪府住宅供給公社

 大阪府住宅供給公社は28日、入居者が自由に模様替えできるDIY賃貸住宅「団地カスタマイズ」の申込受付を開始する。高経年の団地では、居住者の高齢化や空き家が増加しているため、「団地カスタマイズ」を導入することで、新規入居者の促進と、既存入居者の長期入居を目指す。

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首都圏マンション、売れ行き好調物件が大幅減。立地選別のハードル高まる/トータルブレイン調査

首都圏マンション、売れ行き好調物件が大幅減。立地選別のハードル高まる/トータルブレイン調査

 分譲マンション事業の総合コンサルティングを手掛ける(株)トータルブレイン(東京都港区、代表取締役社長:久光龍彦氏)はこのほど、2016年に首都圏で分譲されたマンションの販売状況を調査したレポートを発表した。

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