不動産投資が割に合わないと否定的になる理由は?メリットや対処法も徹底解説

そこで本記事では、不動産投資が「割に合わない」と言われる理由を解説します。そして、不動産投資が割に合わないと感じてしまう人の特徴や、不動産投資に否定的な意見もあるなかで、不動産投資にはどのようなメリットがあるかも紹介します。さらに、不動産投資で割に合わなくなってしまった時の対処法も紹介しているので必見です。
記事の目次
不動産投資は割に合わないといわれる理由は?

不動産投資が割に合わないといわれる理由はどのような点でしょうか。本章では、その代表的な理由を挙げていきます。
取得価格が高く投資に失敗すると多額の負債が残る
不動産投資が「割に合わない」といわれる理由の一つは、高額な取得価格にあります。不動産投資では、投資物件の購入や維持に多額の資金が必要です。投資が失敗すると、支払った資金に見合わない価値の投資物件を所有しなければならなくなり、多額の負債を抱えてしまうかもしれません。さらに、賃料収入や投資物件の売却による利益を得るためには時間がかかるため、即座に利益を得ることは困難です。
このようなリスクを考えると、不動産投資は十分な資金や計画がなければ、割に合わない投資と判断されてしまうでしょう。
利益が出るまで長時間かかるうえ高利益は出にくい
不動産投資が「割に合わない」と考えられる要因の一つに、利益を得るまでに時間がかかる点が挙げられます。不動産投資は、購入後に投資物件を改善して価値を上げたり、賃料収入をコツコツと積み重ねていく投資です。前項でも先述したように、これらの収益を得るためには時間がかかります。投資物件の改善や入居には準備や手続きが必要であり、利益を得るまでに数カ月から数年かかることも珍しくありません。
また、不動産投資で高い利益を得ることは困難です。なぜなら不動産市場の変動や投資物件の状態によって、利益率は大きく変動するからです。高利益を得るためには、適切な物件選びや管理が必要になるでしょう。競争が激しい地域では賃料収入も高くなりにくく、利益率が低下するかもしれません。このように、不動産投資は利益を得るまでに時間がかかり、高利益を得ることが難しいため、「割に合わない」と評価されがちです。
空室になると自己負担で補てんしなければならない
空室が生じた際に自己負担しなければならない点も、不動産投資が「割に合わない」といわれる要因でしょう。投資物件が入居者不足や賃貸市場の需要変化により空室となった場合、投資家は賃料収入を得ることができないうえ、空室対策としてさまざまな費用を支出しなければなりません。空室対策としての費用には、広告費や修繕費、管理費なども含まれ、負担はすべて投資家自身が負います。
特に長期間にわたって空室が続くと、費用がかさみ、投資の収益性に悪影響となります。また、賃貸市場の競争が激しい地域では、入居者確保のために賃料を引き下げざるをえないケースも。その結果、収益が低下し、投資の割に合わない状況になってしまいます。さらに近年、人口が減少していることもあり、全国の賃貸用住宅では、空室率が右肩上がりになっています。すでに空室リスクが上がってきている状況では、「割に合わない」と判断する人も増えるのでしょう。
災害や入居者トラブルなど予測不能のリスクがある
予測不能のリスクも、不動産投資の収支に影響します。災害や入居者トラブルなどの予期せぬ出来事は、投資のよしあしを大きく左右する出来事です。自然災害による投資物件の損傷や壊滅、地域の景気変動による需要の急激な変化、入居者からの家賃滞納やトラブルなど、これらのリスクは事前に予測することが難しいでしょう。
特に、地震や洪水などの自然災害は、不動産投資にとって大きな脅威となります。自然災害が起きた場合、投資物件の損壊や価値の急落、保険金の支払い遅延など、その被害の影響は計り知れません。
また、入居者トラブルも不動産投資で重要なリスク要因です。入居者から賃料の支払いが滞ったり、物件が損傷を受ける可能性があります。このように、不動産投資には予測不能のリスクが存在するため、解決の労力が「割に合わない」と判断される要因です。
税金や管理コストもかかりキャッシュフローが悪化する可能性がある
税金や管理コストによってキャッシュフローが悪化する可能性も、投資家を悩ませる要因です。管理コストには以下のようなさまざまな項目が含まれます。
【管理コスト】
- 管理費
- 修繕積立金
- 管理手数料
- 修繕・リフォーム費用
- ハウスクリーニング費用
- 火災保険料
- 地震保険料など
さらに、不動産投資にはさまざまな税金や手数料も発生します。例えば、次のようなものが挙げられます。
【税金】
- 固定資産税
- 都市計画税
- 所得税
- 住民税
【手数料など】
- 税理士報酬
- 仲介手数料
- 広告費
このように、不動産投資は多くの管理コストや税金がかかるため、キャッシュフローが悪化し、投資の収益性が低下する可能性があるでしょう。
不動産投資が「割に合わない」と感じる人の特徴は?

不動産投資が「割に合わない」と感じる人には共通点があります。そこで、不動産投資が割に合わなくなってしまう人の特徴を紹介します。
自分で考えず流されやすい人
不動産投資に関して不動産会社などの専門家に相談するにしても、最終的な決断するのは自分です。自分で考えて能動的に学ぶ姿勢がなかったり、人の意見をうのみにしてしまっていては、不動産投資はうまくいきません。不動産投資の世界では、投資性が低い物件を勧めてくる会社もあります。そのような時、自分でも調べる、数社を比較して決めるなど、自分で吟味せず、相手の意見をうのみにしてしまうようでは、不動産投資はうまくいかないでしょう。
自分で考えず、他人任せにしてしまうタイプの人は、不動産投資がうまくいかない可能性があるでしょう。
リスクを取りたがらない人
少しのリスクも取りたくないと考える人は、不動産投資が割に合わないと感じやすい人です。そもそも資産を増やしたいなら、適切なリスクを取らない限り、実現できません。例えば、不動産投資には空室リスクがあります。そのため、常に賃料収入が得られるとは限らず、空室になれば自己負担で不動産投資用ローンを返済しなければなりません。そのリスクがある代わりに、長い目で見れば永続的に収益が得られる私的年金のような仕組みが手に入るわけです。
リスクは不動産投資に限ったことではなく、どの投資商品でも資産を増やしたいのであれば、大なり小なりともないます。リスクを許容したくない人にとっては、不動産投資は割に合わないと感じる可能性が高いです。
短期間で大きな利益を得たい人
不動産投資は長期間でコツコツと利益を積み重ねていく投資です。そのため、短期間で大きな利益を得ることを期待して不動産投資を始めた人は、「割に合わない」と感じるでしょう。また、不動産投資で所有する物件を売却した時の利益にかかる税金は、5年未満よりも5年以上所有して売却するほうが少なく済みます。もし、投資で短期間に大きな利益を得ることを目的とするなら、株式投資やFXを利用したほうがいいでしょう。
余裕資金が少ない人
余裕資金が少ない人も、不動産投資が「割に合わない」と思いやすいでしょう。そもそも投資物件の購入にはある程度資金が必要になります。購入がキャッシュですべて済むほど資金があるなら別ですが、融資を受けるなら頭金の用意もしなければなりません。さらに、空室や修繕にも自己資金で対応しなければならないため、頭金の準備とは別に、資金が必要です。
具体的に何万円あるべきかの基準はありませんが、準備せず不動産投資を始めれば資金繰りが悪化するのは当然でしょう。余裕資金が少ない人も、不動産投資が割に合わないと感じる人です。
決断力がない人
適切なタイミングで迅速に決断ができない人は、不動産投資で成功するのが難しくなり、不動産投資が「割に合わない」と感じやすくなります。不動産投資では、物件選びをはじめ不動産会社選び、リスク対策や修繕の判断、最終的な売却など、判断を迫られる場面が多いです。決断できずにいれば、最適な投資物件購入のタイミングを逃したり、リフォームを決められず収益アップのチャンスを逃したりする可能性があります。その結果、期待する収益を得られず、不動産投資は「割に合わない」と判断してしまうかもしれません。
不動産投資のメリットとは?

「割に合わない」と思われることもある不動産投資ですが、リスクばかりではなく、メリットもあります。そこで本章では、不動産投資のメリットを紹介します。
レバレッジ効果を活用して投資ができる
不動産投資はレバレッジ効果を活用してできる投資です。レバレッジとは「てこ」を意味する言葉で、不動産投資においては、金融機関などから自己資金では工面できない大きな資金の融資を受けることで、高い収益を上げることを指します。投資のための資金が多ければ多いほど得られる収入も増えますが、特に不動産投資はローンを組むことでレバレッジ効果を発揮できる投資法です。負債なので借り入れること自体に否定的な意見がある反面、投資の効果を上げられる点がメリットになります。
私的年金を用意できる
不動産投資は、将来永続的に収入を得られる私的年金を作れる点で有益です。先述したように、不動産投資ローン返済中に空室が出てしまうと、自己資金で補てんしなくてはなりません。さらに毎月の賃料収入でプラスの収益を上げられない点は、リスクになります。しかし、不動産投資ローン返済が終了してからは、毎月の賃料収入がそのまま手元に残る資金になっていきます。売却してしまえば、一括で現金化でき、退職金のように一度に大きな金額を受け取ることも可能です。
インフレ対策ができる
不動産投資はインフレーション(以降、インフレ)の対策としても効果的です。インフレとは、物価が上昇し、貨幣価値が下がる状態です。もし、保有する資産が現金のみの場合、インフレの状態だと、お金をいくら持っていても価値が下がってしまうだけです。一方、インフレの状態において、不動産価格は、物価とともに上昇するため、所有し続けて価値が下がることはありません。そのうえ、インフレで家賃や物件価格が上昇する場合は、キャッシュフローも好転する場合があります。このように不動産投資は、有効なインフレ対策となる点がメリットです。
団体信用生命保険が生命保険のような役割となる
金融機関から不動産投資ローンを借り入れて投資物件を購入する場合は、ローンとともに団体信用生命保険(以後、団信)に加入します。団信とは、不動産投資ローンの契約者が死亡あるいは高度障害でローン返済が不能になった場合に、保険金がおり、債務者の代わりに金融機関に支払いをする制度です。団信があることで死亡や高度障害になっても不動産投資ローンの返済を保障でき、さらに不動産投資ローンのない不動産を家族に遺すことも可能になります。
節税効果が期待できる
不動産投資をすると、所得税や住民税などの税金を軽くする効果が期待できます。また、相続税や贈与税、法人税の軽減効果もあるため有益です。どの税金がどのくらい節税できるかは個人の状況によるので、不動産投資を始めるにあたって、どの制度が使えるのかを自分で確認しておくようにしましょう。
不動産投資が割に合わない状況を作らないためには?

不動産投資が「割に合わない」と感じるには理由があり、そのように感じる人には特徴がありました。では、不動産投資が割に合わない状況を回避するにはどのようにすればよいでしょうか。本章では、不動産投資が割に合わない状況になる前にできることをまとめました。
リスクを十分理解してから不動産投資を始める
不動産投資が「割に合わない」と後悔してしまう要因は、リスクを十分に理解せず、対策を講じなかった時です。不動産投資は魅力もある反面、リスクも忘れてはなりません。
主なリスクは、空室リスクや家賃滞納のリスクがあります。空室リスクを抑えるためには、物件選択の際に空室が起こりにくい立地を選び、周辺の賃貸需要を綿密に調査することが重要です。また、家賃滞納が起こらないよう、入居者とのコミュニケーション、関係性の構築もしなければなりません。他にも、資金リスクがありますが、不動産投資には大きな資金が必要で、その資金が回収できない可能性があります。例えば、空室率の増加や予期せぬ修繕費用の発生などです。このようなリスクに対処するためには、予備資金を確保しておくことや、緻密なキャッシュフロー計画を立てておかなければなりません。
不動産投資はメリットもあれば、リスクもあることを理解して、十分な対策を講じておきましょう。
常に情報収集をする
不動産投資で成功するためには、慎重な情報収集が欠かせません。常にアンテナを高く保ち、最新の情報をキャッチすることが投資家にとって不可欠です。地域や競合他社の動向や法律・規制、不動産市場のニュースなど、幅広い情報源から情報を収集し、それをもとに的確な投資判断をおこないましょう。自分で情報を収集するのに加えて、地元の不動産会社とコンタクトをとったり、法律専門家や税務アドバイザーと定期的に相談をおこなうなど、できるつながりを持っておくことも大切です。
もし、そのようなこまめな情報収集を怠ったり、継続して学習できなければ、不動産投資の成功を導くことは難しくなるでしょう。不動産投資で割に合わない状況を作らないためには、常にアンテナを高く保ち、情報収集に努めなければなりません。
不動産投資でかかる費用を綿密にシミュレーションしておく
不動産投資では、綿密な費用シミュレーションを怠ると、割に合わない状況に陥ります。費用の見積もりや予算立て、リスク管理を怠らず、事前に慎重な計画を立てておくことが不動産投資の成功のために不可欠です。
例えば、物件の購入価格だけを考えて投資を決めてしまうと、予期しない追加費用が発生した際に資金不足になることも。投資物件の修繕やリノベーション費用、不動産取引にともなう手数料や税金、そして賃貸管理にかかる費用など、さまざまなコストがかかることも忘れてはなりません。また、想定していたよりも投資物件の空室期間が長くなった場合には、予想していた賃料収入が得られず、不動産投資ローンの返済や固定費の支払いに支障が生じるかもしれません。
他にも、金利や税金の変動にも注意が必要です。金利が上昇すれば不動産投資ローンの返済額が増加し、キャッシュフローに悪影響を及ぼす可能性があります。また、不動産取得税や固定資産税などの税金も支出を圧迫する要因です。これらのリスクや費用を綿密にシミュレーションしておかないと、投資が割に合わなくなってしまいます。
信頼できる不動産会社を見つけておく
不動産投資が割に合わない状況を避けるために欠かせないのが、信頼できる不動産会社を見つけておくことです。不動産投資の成功には豊富な知識や経験などが必要になります。
信頼できる不動産会社の傾向として、豊富な経験と専門知識を持っており、不動産市場や地域の特性を理解し、ニーズに適した投資物件を紹介してくれるでしょう。
また、信頼できる不動産会社は、投資家の利益を最優先に考えて行動します。利益を追求するために無理な取引を強要したり、不適切な情報を提供したりすることはありません。むしろ、長期的な信頼関係を築くために、正直かつ透明性のある取引をおこないます。さらに、投資家が不明点や懸念を持った際の対応やアドバイスが的確です。物件の管理やメンテナンスに関するサポートも信頼できるでしょう。
このような理由から、信頼できる不動産会社を見つけておくことは不動産投資が割に合わない状況を避けるために重要です。
不動産投資が割に合わないと感じてしまった時の対処法は?

大切なのは不動産投資が割に合わない状況を作らないことです。しかし、十分な準備をしていたのにも関わらず、不動産投資を運用しているうちに割に合わなくなってしまった際には、どのように対処すればよいのでしょうか。本章では、その方法を紹介します。
スケールメリットを目指して投資物件を増やす
不動産投資が割に合わないと感じた場合、スケールメリットを目指して物件を増やす方法が有効です。スケールメリットとは、規模が大きくなることでコストが低下し、効率が向上するメリットを指します。
1つの投資物件にすべての資金を投入すると、その投資物件の投資が失敗してしまえばすべてが失敗です。しかし、スケールメリットを利用して複数の投資物件を所有すると、リスクを分散できます。例えば、ある投資物件の空室率が上昇したり、修繕費用が発生した場合でも、他の投資物件の収益で補てんすることが可能です。他にも、スケールメリットを利用すると、コスト削減も可能に。複数の投資物件を所有すれば、管理費やメンテナンス費用などの固定費を削減できます。また、大口の購入や取引によって、物件価格や金利などの条件を交渉する余地も増えるでしょう。
ただし、スケールメリットを実現するためには、資金やリソースが必要になります。実行するためには資金調達の計画や投資戦略が不可欠です。
サブリース会社を利用する
不動産投資が割に合わないと感じた場合、サブリース会社を利用する方法があります。サブリースとは、不動産オーナーが所有する物件をサブリース会社に貸し出し、サブリース会社が入居者を募集して家賃を支払う仕組みです。サブリース会社と契約すると、不動産オーナーは毎月の賃料収入を確保でき、空室リスクや家賃滞納リスクから解放されます。
ただし、サブリース契約には注意が必要です。契約内容や手数料、家賃の支払い方法などを十分に検討し、信頼できるサブリース会社を選ばなければなりません。また、物件の管理権を一部委譲するため、信頼できるかを慎重に考慮しましょう。
投資物件を売却する
投資物件を売却することも不動産投資が割に合わないと感じた場合の対処法の一つです。しかし、投資物件の売却は簡単ではありません。投資物件を売却する場合、他の金融商品と異なり、ちょうどよいタイミングで買い手が現れなければ、売買が成立しません。不動産のニーズは人によってさまざまで、多くの場合、売却までに長い時間がかかります。時間や労力を要する点を考慮しながら、手順を追って売却を進めましょう。
「不動産投資は割に合わない?」という疑問に関するよくある質問
不動産投資が「割に合わない」といわれる理由や割に合わなくなる人の特徴などをまとめました。
不動産投資が割に合わないと言われる理由は?
不動産投資が割に合わないといわれる代表的な理由は以下のとおりです。
- 取得価格が高く投資に失敗すると多額の負債が残ってしまう
- 利益が出るまで長時間かかるうえに高利益は出にくい
- 空室になると自己負担で補てんしなければならない
- 災害や入居者トラブルなど予測不能のリスクがある
- 税金や管理コストもかかりキャッシュフローが悪化する可能性がある
そもそも不動産投資は、投資を始めるためにまとまった資金が必要になり、プラスの収益が出るまで時間がかかるうえ、収益化が実現するまでに自己資金を投じなければならない可能性があります。計画的にコツコツと、長期戦になることが想定できていないと、不動産投資は「割が合わない」と判断してしまう原因になるでしょう。
不動産投資が割に合わなくなってしまう人の特徴は?
まず不動産投資が割に合わなくなってしまう人は、他力本願な考え方を持つ人です。例えば、自分で考えず流されやすい人や、決断力がない人などがあてはまります。また、投資の仕組みを理解できていない人も不動産投資は割に合わないと感じるでしょう。不動産投資に限らず、利益を得るためにはある程度のリスクは負わなければなりません。さらに、余裕資金が少ない人も不動産投資には不向きです。
これらのような思考や行動傾向のある人は、期待する収益を得られず、不動産投資は割に合わないと判断してしまうでしょう。
不動産投資をするメリットとは?
不動産投資の主なメリットは以下の5つです。
- レバレッジ効果を活用して投資ができる
- 私的年金を用意できる
- インフレ対策になる
- 団信が生命保険のような役割となる
- 節税効果が期待できる
不動産投資は、他の投資にない上記のようなメリットがあります。ただしリスクもあるため、仕組みをよく理解し、うまく活用することが成功の鍵です。
不動産投資で成功するためには?
はじめに、不動産投資はメリットもあれば、リスクもあると理解し、十分な対策を講じておくことが肝要です。次に、アンテナを高くし、常に情報収集をしておく姿勢も重要になります。また、予期せぬ出費も含め、不動産投資にかかる費用をすべて綿密にシミュレーションしておきましょう。最後に、本当に信頼できる不動産会社を見つけておくことも大切です。よいパートナーや相談先として頼れる相手がいることは、不動産投資が割に合わない状況を避けるために欠かせません。
不動産投資が割に合わないと感じてしまった時の対処法は?
不動産投資が割に合わないと感じた時の対処法は、以下の3つです。
- スケールメリットを利用する
- サブリース会社を利用する
- 不動産を売却する
どれも不動産投資が割に合わない時の有効な対処法ですが、実行するためには基準を満たす必要があります。例えば、スケールメリットを利用するには、資金やリソースが必要です。資金の工面ができなければ、実行は難しいでしょう。サブリース契約には、契約内容や手数料、家賃の支払い方法などを十分に検討し、信頼できるサブリース会社を選ばなければなりません。信頼できる会社かを慎重に考慮すべきです。
投資物件を売却することは最終手段ですが、簡単ではありません。ちょうどよいタイミングで買い手が現れなければ売買が成立しないため、売却までに長い時間が必要になる可能性が高いです。
まとめ
本記事では、不動産投資が「割に合わない」といわれる理由を解説しました。そして、不動産投資が割に合わないと感じてしまう人の特徴や、不動産投資に否定的な意見もあるなかで、不動産投資にはどのようなメリットがあるかも紹介しました不動産投資を検討するなら、十分に情報を得て成功する方法を採りましょう。

執筆者
長谷川賢努
AFP(日本FP協会認定)、宅地建物取引士
大学を卒業後、不動産会社に7年勤務、管理職を務めたが、ひとつの業界にとどまることなく、視野を拡げるため、生命保険会社に業界を超え転職。しかしながら、もっと多様な角度から金融商品を提案できるよう、再度転職を決意。今までの経験を活かし、生命保険代理業をおこなう不動産会社の企画室という部署の立ち上げに参画し、商品、セミナー、業務内容の改善を担う。現在は、個人の資産形成コンサルティング業務などもおこなっている。
株式会社クレア・ライフ・パートナーズ