【専門家が解説】40代の貯金額は？ 老後の貯金額試算方法も解説

40代の貯金額はいくら？

40代の金融資産保有額は、平均値と中央値の開きが大きいため、両方の数字を理解したうえで自分の状況を把握することが大切です。

40代単身世帯の平均貯金額

金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、40代単身世帯の金融資産保有額の平均は859万円です。ここでいう「金融資産」とは、預貯金のほか、投資信託、株式、個人年金保険、積立型保険などを含む資産のことを示します。

なお、預貯金については普通預金か定期預金かにかかわらず、日常的な出し入れや引落しに備えている部分は含まず、運用や将来への備えとして蓄えている部分を計上します。

上記の表を見ると、100万円未満（非保有含む）が全体の約５割を占めています。一方で3,000万円以上の世帯も約１割いることがわかります。

40代単身世帯の貯金額中央値

40代単身世帯の金融資産保有額の中央値は100万円。 中央値とは、全データを小さい順に並べたときにちょうど真ん中に位置する値のことです。平均値が一部の高額資産保有者によって引き上げられやすいのとは異なり、より多くの人の実態に近い指標とされています。

40代単身世帯の貯金ゼロの割合

40代単身世帯の約３割が金融資産を「まったく保有していない」と回答しています。つまり、40代単身世帯の約３人に１人が貯金ゼロという状況になっています。貯金がゼロになる背景はさまざまです。収入が少ないケースだけでなく、収入はあっても支出がそれを上回っているケース、以前は蓄えていたものの生活費や急な出費で取り崩したケースも考えられるでしょう。

40代二人以上世帯の平均貯金額

金融経済教育推進機構の資料によると、40代二人以上世帯（金融資産非保有世帯を含む）の金融資産保有額の平均は1,486万円です。ただし、平均値は一部の高額保有世帯の影響を受けやすいため、実態を把握する際は中央値もあわせて確認することが大切です。金融資産保有額ごとの分布は、以下のとおりでした。

40代二人以上世帯の貯金中央値

40代二人以上世帯の中央値は500万円。単身世帯と比べて収入源が複数になるケースも多く、金融資産の水準が相対的に高くなりやすい傾向があります。

また、二人以上世帯は住宅ローンや教育費など大型支出を抱えやすく、同じ40代でも資産額に大きな差が生じます。数値だけを目安にするのではなく、自分の家計状況や今後の支出予定と照らして判断する視点が重要です。

40代二人以上世帯の貯金ゼロの割合

40代二人以上世帯で、金融資産を保有していない世帯の割合は約２割です。約５世帯に１世帯が非保有である一方、3,000万円以上保有する世帯も１割ほどあり、世帯間の差が大きいことがわかります。40代は子どもの教育費や住宅ローン、親の介護費用が重なりやすい時期でもあります。しかし貯金ゼロのまま老後を迎えると、公的年金だけでは生活費を賄えず、経済的に苦しい生活になりかねません。自分の財務状況を把握し、早めに対策を講じることが重要です。

40代で必要になる主な費用と目安

前述のとおり、40代は子どもの教育費、住宅ローンの返済、親の介護費用、老後資金の準備など、さまざまな費用が一気に重なりやすい時期です。家計管理をするうえで各費用の規模をあらかじめ把握しておくことが重要になるでしょう。

子どもの教育費用

教育費は、子どもが生まれてから社会に出るまでの長期間にわたってかかります。必要な費用は進学先によって異なるため、早い段階でライフプランに組み込んでおくことが重要です。文部科学省の「令和５年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高等学校（全日制）までの１年あたりの学習費総額は以下のとおりです。

ここでいう「学習費」とは、授業料などの学校教育費だけでなく、塾・習い事などの学校外活動費も含んだ総額です。なお、公立と私立の差は小学校がもっとも大きく、私立は公立の約4.8倍になります。

幼稚園から高校まで全て公立に通わせた場合の概算は約596万円、全て私立の場合は約1,976万円になります。この差が約1,380万円と大きく開く点は、家計計画を立てるうえで見落とせない数字でしょう。

なお、大学の学費は国立か私立か、また学部系統によっても大きく異なります。

幼稚園から大学（私立文系）まで全て公立・国立と想定した場合でも総額は約838万円、全て私立（大学は私立文系）では約2,376万円になります。進学ルートによって差が出るとはいえ、子ども１人あたり最低でも1,000万円前後の教育費を見込んで備えるのが現実的です。

住宅購入費用

40代は住宅を購入するタイミングとしても多い年代です。住宅の取得費用は、注文住宅・建売住宅・マンションなど住宅の種類によって大きく異なります。住宅金融支援機構の「2024年度フラット35利用者調査」によると、住宅の種類ごとの費用は以下のとおりです。

40代で住宅ローンを組む際に注意したいのが、返済完了時の年齢です。たとえば45歳で35年ローンを組んだ場合、完済時は80歳になります。定年退職後も返済が続くと老後資金を大きく圧迫するため、繰り上げ返済の計画も視野に入れておく必要があります。

親の介護費用

40代になると、親の介護が現実的な課題になってきます。生命保険文化センターの2024年度調査によると、介護にかかる費用は住宅改修や介護用ベッドの購入などの一時的な費用が平均47.2万円、月々の費用が平均9.0万円です。

また、介護期間は平均55.0カ月（４年７カ月）とされており、単純計算でも総額は約542万円になります。介護費用は公的介護保険で一部カバーできるものの、自己負担が長期化しやすいため、親の資産状況や介護保険の利用方針を早めに確認しておくことが大切です。

介護費用は親自身の資産や介護保険でまかなえる部分もありますが、子どもが肩代わりするケースも少なくありません。親の財産状況や介護保険の内容を事前に確認しておくことが、突発的な支出への備えになります。

ライフイベント費用

40代に重なりやすいその他のライフイベントとして、子どもの結婚費用（援助する場合の平均は約100〜200万円）、冠婚葬祭の費用、自動車の買い替えなどが挙げられます。これらは発生する時期や金額が読みにくいため、月々の家計から積み立てておく「緊急予備費」として準備しておくと安心です。

緊急時の予備費

生活費の３〜６カ月分を、緊急予備費として手元に確保しておきましょう。たとえば月の生活費が25万円であれば、75万〜150万円を普通預金など流動性の高い口座で保有しておくことが目安になります。

この緊急予備費は、老後資金や教育費とは別に管理することが重要です。緊急予備費を確保できていないと、想定外の出費が発生したときに老後資金の取り崩しを余儀なくされ、長期的な資産形成の計画が崩れてしまいます。

老後資金

必要な老後資金は世帯構成や生活水準によって異なりますが、「いつから・いくら必要か」を逆算して考えることが重要です。総務省の2025年の家計調査によると、65歳以上の無職世帯の消費支出は単身世帯で月14万8,445円、二人以上世帯で月26万4,149円です。一方、老後の主な収入源となる公的年金は、2026年度の老齢基礎年金の満額が月７万608円、夫婦２人分の老齢基礎年金を含む標準的な厚生年金額が月23万7,279円です。

実際に受け取れる年金額は、厚生年金の加入期間や現役時代の報酬によって異なります。また、医療費や介護費、住居費の負担も世帯ごとに差があります。そのため、老後資金は一律の目安で考えるのではなく、「毎月の支出」と「見込み年金額」の差額から逆算して考えることが重要です。

老後に必要な貯金額を試算する手順

老後資金がいくら必要になるのかを検討する際、「なんとなく」では不十分です。自分の生活水準や年金額に基づいて試算することで、40代のうちに取るべき行動が明確になります。以下は、老後に必要な金額を導き出す際におすすめな手順です。

• STEP 1退職後の出費を見積もる
• STEP 2退職後の収入を把握する
• STEP 3目標の貯金額を決める

STEP 1. 退職後の出費を見積もる

まずは「退職後に毎月いくら使うか」を試算します。総務省の家計調査によると、65歳以上無職世帯の月間支出の平均は単身世帯で約14.5万円、夫婦世帯で約25万円です。

ただし、これはあくまで平均です。現役時代の生活水準が高ければ支出も増えやすく、医療費や介護費は年齢とともに増加する傾向があります。現在の月の支出 × 0.7 〜 0.8 を目安に、ご自身の退職後の支出を具体的に見積もりましょう。

STEP 2. 退職後の収入を把握する

退職後の主な収入源は公的年金です。2026年度の老齢基礎年金の満額は月７万608円で、夫婦２人分の老齢基礎年金を含む標準的な厚生年金額は月23万7,279円です。

自分の見込み受給額は、「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で確認できます。老後資金の試算では、一般論ではなく自分の実額を基準にすることが大切です。年金収入だけでは不安が残り、できるだけ長く働きたいと考えた場合、今後の働き方を考えてみましょう。

STEP 3. 目標の貯金額を決める

「退職後の月の支出」から「退職後の月の収入」を引いた差額が、毎月の不足分です。例を挙げて考えてみましょう。

この不足額が65歳から90歳までの25年間続くとすると、必要な老後資金は単純計算で約810万円になります。さらに、旅行・リフォーム・医療費・介護費などの一時的な出費も見込むなら、これとは別に上乗せの備えを考えておくことが大切です。

40代いくら貯金があれば安心？

ライフスタイルや家族構成によって大きく異なるため、一概に「いくらあれば安心」という全体的な基準はありません。具体例として、子どもが１人いる世帯の場合の大まかな金額は以下のとおりです。

• 教育費：約1,000万円
• 老後資金：約1,000〜2,000万円
• 緊急予備費：約100〜150万円
• 介護や冠婚葬祭などの不測の出費：約200〜300万円
• 合計：2,500万〜3,500万円程度

上記の場合、2,500万〜3,500万円程度が、将来に向けた備えの一つの基準といえるでしょう。ただし、住宅ローンの残債や退職金の有無、パートナーの収入、子どもの人数や進路によっても大きく変わります。

大切なのは「自分に必要な金額を把握し、逆算して今から動くこと」です。40代は、まだ老後まで20年以上あります。計画的な貯金や資産運用を活用すれば、目標額に着実に近づけます。「平均に届いていない」と焦るよりも、自分のライフプランに合った目標を設定することが、長期的な安心につながります。

40代で効率よく貯金する方法

貯金を増やすには、収入を上げるより先に「お金の流れを整えること」が重要です。支出の見直しと仕組み化を組み合わせることで、無理なく貯蓄を積み上げられます。

現状を把握して余分な出費を減らす

貯金が思うように増えない原因の多くは、どこでお金を使っているのか明確でない状態にあります。まずは家計簿アプリなどを活用して１〜２カ月分の支出を記録し、収支の全体像を把握しましょう。

支出を「固定費」「変動費」「浪費」の３つに分けて整理すると、削れる部分が見えやすくなります。外食・サブスクリプションサービス・衝動買いなど、振り返ると不要だったと気づく支出は多いかもしれません。浪費を減らすだけで、貯蓄の増額につながります。

固定費を見直す

固定費の削減は、一度手を入れれば毎月継続して効果が出るため、効率のよい節約方法です。固定費として代表的なのは、生命保険・通信費・サブスクリプション・光熱費などが挙げられます。

とくに生命保険は、40代になると保険料が上がりやすい一方で、子どもの成長により必要な保障額が変わっている場合があります。保障内容と保険料のバランスを定期的に見直すことで、月１〜３万円の削減も珍しくありません。さらに、スマートフォンを格安SIMに切り替えるだけでも、年間で数万円の節約になる可能性もあります。

先取貯金をする

「余ったら貯金する」という考え方では、必要な金額をためるのに時間を要してしまうでしょう。効果的なのは、給料が入ったら先に貯金分を別口座に移す「先取貯金」です。

手取り収入の１割〜２割を目安に、毎月自動的に積み立てる仕組みを作りましょう。会社員なら財形貯蓄制度を活用すると、給与天引きで確実に積み立てられます。最初からないものとして管理することが、貯金を習慣化するうえでもっとも効果的な方法です。

目的別に口座を作る

貯金をひとつの口座にまとめていると、使い道が曖昧になり気づかないうちに取り崩してしまいます。「老後資金用」「教育費用」「緊急予備費用」など、目的別に口座を分けることで管理しやすくなります。

ネット銀行の「口座振り分け機能」や「目的別貯金機能」を使うと、複数の目標を一元管理できて便利です。目的ごとに進捗が見えることで、モチベーションも維持しやすくなります。

支出に「予算枠」を設定する

固定費を削減しても、変動費の管理が甘いと効果が半減します。食費・娯楽費・被服費など、変動費の項目ごとに月の予算枠を設定しましょう。

具体的には「食費は月５万円まで」「外食は月１万5,000円まで」のように上限を決め、予算内に収まるよう意識します。予算枠を設けると「あとどれだけ使えるか」が常に把握でき、無意識の出費が自然と減ります。家族がいる場合は、パートナーとも共有して家計の方針を揃えることが大切です。

資産運用をする

貯金だけでは、インフレ（物価上昇）によって資産の実質的な価値が目減りするリスクがあります。40代は老後まで20年以上あるため、運用期間を十分に確保できます。長期運用では複利効果（得た利益がさらに利益を生む仕組み）が働くため、早く始めるほど有利です。

まず活用したいのがNISA（少額投資非課税制度）です。年間最大360万円まで投資でき、運用益が非課税になります。また、iDeCo（個人型確定拠出年金）は掛金が全額所得控除になるため、節税しながら老後資金を積み立てられます。これらは国が用意した資産形成の制度のため、有効活用しましょう。

40代におすすめの貯金の増やし方

貯金を守るだけでなく、増やす視点も40代には欠かせません。リスクを抑えながら長期で資産を育てる方法を、具体的に紹介します。

積立投資

積立投資とは、毎月一定額をコツコツ投資し続ける方法です。一度に大きな金額を投資するのではなく、時期を分散して購入することで、価格が高いときは少なく・安いときは多く買える「ドルコスト平均法」の効果が働きます。高値掴みを避けつつ購入単価を平準化できるため、初心者の方でも取り組みやすい方法です。

40代からNISAのつみたて投資枠を活用すれば、月３〜５万円の積立でも20年後には相応の資産形成が期待できます。たとえば、毎月３万円を20年間にわたって積み立て、年利５％で運用できれば1,217万円の資産を築けます。

投資信託

投資信託とは、多くの投資家から集めたお金を、プロが株式や債券などに分散して運用する金融商品です。商品によっては１本買うだけで国内外の数百〜数千銘柄に分散投資できるため、個別株投資に比べてリスクを抑えやすい点が特徴です。

40代に特におすすめなのが、世界株式や全米株式に連動するインデックスファンドです。信託報酬（運用コスト）が年0.1%前後と低く、長期保有に向いています。

金銭信託

金銭信託とは、信託銀行にお金を預け、信託銀行が運用・管理する金融商品です。元本保証型の商品もあり、投資信託よりリスクを抑えたい方に向いています。

ただし、一般的に最低預入金額が高めに設定されている商品も多く、流動性（必要なときにすぐ引き出せる度合い）が普通預金より低い場合があります。老後資金の一部を安定的に運用したい場合の選択肢のひとつとして検討すると良いでしょう。

不動産投資信託（REIT）

REIT（リート）とは、複数の投資家から集めた資金でオフィスビルや商業施設・マンションなどの不動産を取得・運用し、賃料収入や売却益を分配する金融商品です。不動産を直接購入するのとは異なり、数万円から投資でき、流動性も高い点が魅力です。

株式と値動きの相関が低い傾向があるため、株式・債券・REITを組み合わせることでポートフォリオ全体のリスクを分散できます。NISAの成長投資枠を活用してREITを保有すれば、分配金も非課税で受け取れます。40代の資産形成における「分散の一手」として有効な選択肢です。

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40代が貯金をする時に押さえておきたいポイント

貯金を長く続けるには、金額だけでなく「取り組み方」も重要です。40代ならではの注意点を押さえておくことで、挫折せず資産形成を続けられます。

目的を明確にする

「とにかく貯金する」という漠然とした目標では、途中で何のために貯めているのかわからなくなり、続かなくなりがちです。「子どもが大学に入学する○年後までに○○万円」「65歳時点で老後資金○○万円」など、目的・金額・期限を具体的に設定しましょう。

目標が明確になると、毎月必要な積立額も逆算できます。たとえば10年後に500万円を目標にするなら、月約４万2,000円の積立が必要という計算が立ちます。目的があることで日々の支出判断にも基準が生まれ、無駄遣いが自然と減る効果も期待できます。

無理のない範囲で貯金する

節約を頑張りすぎて生活の質が落ちると、家族全員にとって負担です。反動で大きな出費が生じたり、精神的に追い詰められて継続できなくなったりするかもしれません。無理のない貯金の適切なペースは、「手取りの10〜20%」が一般的な目安です。

無理に貯蓄率を上げるより、固定費削減と資産運用を組み合わせ、「少ない負担で着実に増やす仕組み」を優先しましょう。継続できる設計を考え、着実に実行しましょう。

定期的に計画を見直す

貯金計画を立てて、一度決めたものを続けるだけではなく、定期的に見直すことが重要です。子どもの進路変更・転職・親の介護など、40代はライフイベントが重なりやすい時期です。状況が変わったときに計画を放置すると、気づかないうちに目標達成が困難になる可能性があります。半年に１回程度、家計全体の収支・貯蓄残高・投資状況を棚卸しする習慣をつけましょう。

40代の貯金額に関するよくある質問

40代の貯金に関して、よくある質問をまとめました。

40代の貯金はいくら必要？

教育費・老後資金・緊急予備費などを合算すると、子どもが１人いる世帯では2,500万〜3,500万円程度が目安になります。ただし、退職金の有無や子どもの進路・世帯収入によって大きく変わるため、自分のライフプランに基づいて逆算することが重要です。まずは老後の月間不足額を計算し、必要な貯金額を具体化しましょう。

40代で効率よく貯金するには？

固定費の削減・先取貯金・資産運用の３つを組み合わせるのが効率的です。「仕組み化」が重要で、自動積立や財形貯蓄を活用し、意識しなくても貯まる環境を整えとよいでしょう。資産運用をする際には、NISAやiDeCoなどの税制優遇制度を積極的に活用してください。

40代が貯金をする時に押さえておきたいことは？

目的・金額・期限を明確にしたうえで、無理のないペースで継続することが大切です。また、ライフイベントに応じて半年に１回程度は計画を見直す習慣をつけましょう。貯金は継続してこそ効果が出るため、長く続けられる仕組みづくりを優先してください。

40代から資産運用を始めても遅くない？

老後まで20年以上あるため、決して遅くはありません。長期運用では複利効果が働くため、早く始めるほど有利です。

まとめ

40代は教育費・住宅費・介護費・老後資金が重なり、人生でお金の動きが大きくなりやすい時期です。金融経済教育推進機構の調査では、40代の貯金額の中央値は単身世帯で100万円、二人以上世帯で220万円にとどまっており、将来に向けた備えが十分とはいえない実態があります。

大切なのは、平均値と自分を比べて焦ることではなく、自分のライフプランに合った目標を設定し、今すぐ行動を始めることです。固定費の見直し・先取貯金・NISAやiDeCoの活用を組み合わせることで、40代からでも着実に資産を増やせます。