地盤調査はいつからできる？かかる時間と実施のタイミング
記事の目次
地盤調査とは
地盤調査とは、住宅や建物を建てる前にその土地（地盤）が建てようとする住宅の重さに耐えられる土地なのかどうかや液状化の危険度があるかなどを調査することです。
住宅の重さは間取り（建物階数や木造や軽量鉄骨などの形式）によって異なってきますので、どのような住宅を建てるか決まってきた際に地盤調査をするのが基本となっています。
費用は一般的に買主が負担をするケースが多いようです。「地盤」は住まいの安全性を左右する重要な役割を持つため、地盤調査についてもよく知っておくことが重要です。この記事では、いつから地盤調査ができるのか、どのタイミングでおこなうのかなどを紹介します。
調査方法や費用相場などはこちらの記事で詳しく紹介しています。併せてご覧ください。
地盤調査はいつからできる？
地盤調査は基本的に土地を購入したあとからできます。しかし、土地を購入する前でも、現在の土地所有者の売主が以前の地盤調査報告書を保管してあれば確認させてくれる可能性がありますので、相談してみるといいかもしれません。
土地を購入するまでは売主が所有している土地となりますので、売主の許可が得られなければ地盤調査はできません。
もし許可が得られた場合でも、調査にかかる費用負担の取り決めをしておかないと、後々のトラブルの原因となりますので注意が必要です。
地盤調査にかかる期間
地盤調査の方法とは
一戸建てを建てる際の地盤調査で主流となっている「スクリューウエイト貫入試験（SWS試験、SS試験、旧スウェーデン式サウンディング試験）」、マンションなど規模の大きな建物でおこなう「ボーリング調査（標準貫入試験）」、比較的軽い戸建て住宅などでおこなわれる「表面波探査」などが地盤調査の方法としてあります。
地盤調査にかかる期間とは
それぞれの方法による地盤調査にかかる期間は、土地の性質（軟弱地盤かなど）や調査をする深さなどにより一律で決まっているものではありませんが、以下のとおりとなっています。
- スクリューウエイト貫入試験：半日程度
- ボーリング調査：数日～数週間程度
- 表面波探査：2～3時間程度
調査自体は上記程度の日数でおこなわれることが多いですが、調査結果のレポート作成に時間がかかる場合もありますので、地盤調査結果を急いで確認したい場合はその期間も含めて確認をしたほうがよいでしょう。
地盤調査の流れと注意するポイント
地盤調査の流れ
地盤調査をしたいと思っても、人生で初めておこなうこととなると不安になりますよね。地盤調査の大まかな流れは、間取り（建物形式）決定→地盤調査の申し込み→現地にて地盤調査→地盤調査報告となります。ある程度建物の条件が決まった段階で地盤調査をするケースもあれば、建物をどのようにするか検討している際に地盤調査をするケースもあります。
間取り決定後に予算の関係などで間取りを変更するケースもありますが、その際は別途地盤調査をすることになります。調査のタイミングや費用は会社により異なりますので、契約前にしっかりと確認をしましょう。
地盤調査で注意するポイント
地盤調査会社は複数あり、どの会社に依頼をすればよいか悩みますよね。地盤調査会社といっても、住宅向けの地盤調査が強い会社もあれば、オフィスなど大きな建物の地盤調査を得意とする会社もあります。
家を建てたいと思っている皆さんの場合は、住宅向けの地盤調査をしているか、調査実績数や専門の技術者が在籍している会社なのか、地盤調査報告書を発行してもらえるかなどを判断基準としてみると良いでしょう。
地盤調査結果が出たらどうすればいい？
チェックするポイント
「スクリューウエイト貫入試験（SWS試験、SS試験、旧スウェーデン式サウンディング試験）」でわかる地盤のチェックポイントをご紹介します。
盛土がされている土地か？
元々の土地が田んぼや畑などの場合に土を盛る場合がありますが、このことを「盛土」といいます。スクリューウエイト貫入試験では、盛土がされているかどうかがわかります。土を盛っているだけなら問題ないように思えますが、土自体にも重さがあり地盤の上に乗っているので、家を建てる際には大切なチェック項目となります。
換算N値
地盤25㎝ごとの換算N値と呼ばれる項目があります。この項目は、地盤の強度（硬さ）を表す数値です。マンションなどを大きな建物を建設する時などにおこなうボーリング調査（標準貫入試験）で使用されている「Ｎ値」の測定値が、「スクリューウエイト貫入試験（SWS試験、SS試験、旧スウェーデン式サウンディング試験）」でも、本来のＮ値に準じる「換算Ｎ値」を算出できるため「換算N値」と呼ばれています。
一般的に、N値（換算N値）が大きいほど強度のある地盤になりますが、地盤の強度があれば問題がないことにはなりませんので、他の数値項目と合わせて地盤改良工事をする必要があるか判断をします。
自沈層の有無
自沈層（じちんそう）とは、おもりの重さのみで沈んでしまう層のことをいいます。ここで使用するおもりは50N(ニュートン)～1000N※まであり、それぞれのおもりが沈まないか調査をします。自沈層があった場合には地盤補強対策などが必要となります。
※およそ5キログラム～100キログラム程度。
土質の判定
土の種類は土の粒度の大きさによって分けられ、粘性土、砂質土、礫質土などさまざまな種類の土があります。先ほどご紹介した換算N値が同じでも土の種類によっては、地盤の強さが変わってきます。土質によって、地盤補強をする必要がある時にどの地盤補強をするのかを選ぶ大切な項目となります。
地盤の傾斜や高低差の把握
同じ敷地内でも地盤がすべて同じとは限らず、強い地盤と弱い地盤がある場合もあります。また、強い地盤でも傾斜していることもあるので、そこもチェックすべきポイントとなります。
地盤が弱いという結果が出たら
購入した土地の地盤が弱いという結果が出た際には、地盤改良工事をおこなう必要があります。
地盤改良工事をおこなわないと、住宅の基礎や外壁にひびが入ったり、家が傾いたり沈んだりするリスクが発生します。住宅を建てる会社にどのような地盤改良工事をおこなう必要があるか相談してみましょう。
新築以外でも地盤調査は必要？
土地を購入して家を新築する以外のケースでも、地盤調査は必要になるのでしょうか。
中古一戸建て購入時
中古一戸建ては、売主が地盤調査をしていることは珍しいため、新築当時に地盤調査をして、その調査結果をまとめた地盤調査報告書が保管されているかどうかを確認しましょう。
築年が2000年（平成12年）以降の物件であれば、建物を建てるときに地盤調査と結果に見合った地盤改良は事実上義務化されています。
建て替え時
今まで住んでいた家を解体し新たに家を建てる場合でも、地盤調査は必要となります。住んでいた経験から「地盤は大丈夫でしょ」と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、同じ土地（地盤）でも家が建っていた部分のみ地盤が固く、周辺の庭などは地盤が弱かったなどのケースもあるため基本的には地盤調査をする必要があります。
建売住宅購入時
一部例外はありますが、瑕疵担保保険に加入する際に地盤調査の結果を提出する必要があるため地盤調査が必要になります。新築一戸建て（建売住宅）は地盤調査済と考えて問題ありません。
地盤改良が不要な土地を見つけるには？
地盤調査をしない限り、地盤改良工事が必要かどうかはわかりません。同じ敷地内でも、地盤がすべて同じとは限らないためです。しかし、少しでも地盤が固い傾向の土地を探す方法としては、ハザードマップを確認してみたり、周辺を歩いて近所の建物の外壁にヒビのある家がどれくらいあるのか、電柱が傾いていないかなどを確認したり、道路に亀裂や凸凹になっていないかなどを確認してみるとよいでしょう
また、地元で長く営んでいる不動産会社であればその地域のことに詳しい人もいるので聞いてみるのも１つの方法です。
それ以外にも、アットホームに加盟している不動産会社で「地盤情報レポート」を導入している不動産会社の場合は、実際の地盤調査データをもとに、｢地盤の状態｣を推定し、｢地盤リスク｣と｢補強工法｣を想定するレポートの作成ができますので、そのレポートを参考にしてみるのもよいかもしれません。
まとめ
これから土地を購入して一戸建てを建てようと検討中の皆さんや、土地はすでにお持ちでこれから家を建てようとお考えの皆さんは、そもそも地盤が強いのか弱いのかよくわからず、不安に思っているのではないでしょうか。また、建物の方に集中してしまい、地盤の方はあまり気にしてなかったという方もいるかもしれません。
地盤調査は専門的なことが多くわかりにくいと思いますので、少しでも不安に思ったら不動産会社やハウスメーカー、建設会社に相談してみましょう。専門知識のあるプロに聞けばわかりやすく丁寧に教えてくれるので、不安に思っていることも解消されるはずです。
なお、アットホームでは、実際の地盤調査データを基に地盤の状態を推定し、液状化などの地盤リスクや土砂災害危険箇所などがわかり、地盤補強工法も想定できる「地盤情報レポート」を不動産会社に提供しています。導入している不動産会社でそのレポートを見ることができますので、ぜひチェックしてみてください。
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